(3) 情報の双方向性
e-サービスプレイスの大きな狙いとして、船社・船舶管理会社と舶用メーカ間の情報交換の促進がある。昨年度の調査研究結果から明らかになったように双方のアフターサービスに対する考え方には大きなギャップが存在する。このことは主に互いの営業方針や姿勢に依るものではあるが、一方でそのような意識の違いが安全運航に及ぼす影響も否定できず、現に最近になって要救援海難における舶用機器に起因する事故数が増加傾向に転じているとの指摘がある。真に有効な情報交換の促進を図ることもe-サービスプレイスの重要な役割の一つと位置づけている。
e-サービスプレイスにおける情報と機能・サービスは、基本的に舶用メーカ側からビジネスツールとして用意されるものである。その内容はユーザである船社・船舶管理会社側が時たまe-サービスプレイスに立ち寄り、見たり使ったりするものではなく、ユーザ側で船舶管理や舶用機器管理業務を行う際に日常的に使ってもらえるレベルを指向している。
上記の目的を達成するためには、舶用メーカから船社・船舶管理会社に対する一方向的な情報提供に留まらない、舶用メーカがアフターサービスを実施する上で重要な情報である機器の稼働状況や保守来歴情報等が入手できる仕組みが必要不可欠である。また船社側においても自社情報をe-サービスプレイスに反映できれば、結果的に自社情報の管理をe-サービスプレイスに委託することができ、自社の機器管理業務やそのためのシステムを用意する情報化投資の削減、強いては船舶管理業務のコスト削減に繁げることができる。
上記の課題に対して、e-サービスプレイスでは船社・船舶管理会社側からの独自情報の付加(アドオン)機能と、e-サービスプレイスの情報、機能のインタフェース画面をユーザの利用用途や利用形態等に応じてカスタマイズ可能な仕組み(マンtoマシンインタフェース)を、さらにはe-サービスプレイスの情報・機能を船社側のコンピュータシステムから直接利用できるインタフェース(マシンtoマシンインタフェース)を取り入れることを想定している(図4-2参照)。
