○ マリンVHFの不便に関して、「国際VHFとチャンネルが共通でない。」という意見があるが、これは本当か。
○ 実際には、国際VHFと共通のチャンネルがあり、通話は可能であって、この意見は適切でないと思う。
○ マリンVHFの普及を妨げている原因と思われる意見がいくつか挙げられているが、最も大きな問題は、資格と検査が必要だということだと考える。これをどうしていくかは、今後の課題だと思う。
○ 最後に参考意見が全て列挙されているが、これを体系的のまとめてはどうか。
□ 最終的には何らかの形でまとめるように考えてはいるが、意見が多岐に亘っているために非常にまとめ難く、取り敢えず本日はこのような形とした。最終報告においては整理することとしたい。
□ 参考意見の中に、救命胴衣と携帯電話の組み合わせに言及しているものが見受けられるが、現在、漁船からの海中転落防止策を検討する他の委員会において、そういった組み合わせについて検討されているところである。
○ アンケート調査に添付されている参考資料を見ると、様々なシステムがあるのに驚くとともに、これらを上手く整理して有効なシステムを絞り込むことができないかと思う。
△ これらのシステムがどの程度普及しているかを見るために、例えば、それぞれの機器の販売台数が分かる資料はないか。
○ メーカーでも総販売台数については分かると思うが、それがどの地域で、どういった船舶に搭載されているかというところまでは分からない。
△ 郵政省にそういった資料があるかを確認してみる。
3] 議題2「作業班の設置」について、前回の作業部会において、委員長から指示のあった事項に対し、作業班長である水洋会の中村委員が、資料GM(00)2W-3により説明し、これに対して、次の質疑応答、意見等があった。
△ 検討の対象とする通信機器は、船体に装備するもの、個人が装着するものの両方を含めてという理解で良いか。
○ そのとおり。小型船舶についていえば、通信機器は究極的に個人個人が携帯する形のものが望ましいと考えている。また、パーソナル化することにより、販売台数が増加し、価格が抑えられる効果もある。
4] その他特段の意見なく、作業部会を終了した。
