よくある大学での学生相談センターのような、よろず相談室のような性格のものにするのか、メンタルヘルス相談室としてかなり内容を絞ったものにするかということです。何でも相談室のようなものは、それなりに意義はありますし、割合に来所しやすいということにもなりますが、どこまでの範囲にするか、手を広げるときりがありませんし、相談員の構成とも大きく関係してきます。一方で、メンタルヘルスに関する問題についてということにしても、例えば、ストレスのことを一つとっても、職場内のストレスは極めて多彩になってきていること。例えば、セクシュアル・ハラスメントとかタバコを吸わない周囲の人との喫煙の問題、家族や家庭内での心配事などの問題もあったり、その他直接職場と関係のないように思われることでも、相談の対象になることが考えられます。それらすべてがメンタルヘルス相談と無関係とはいえないというところに境界線を引くことの難しさがあります。
繰り返しになりますが、よろず相談室的な相談室は、それなりに職員にとって意味があり、さらにその相談に来る内容がかなりの部分でメンタルヘルスと関係して来るということも事実ですが、ここでは、もう少しメンタルヘルス相談室ということに絞って運営や相談員のことについて考えてみることにします。
直接相談に当たる職員とそれを補佐する、あるいは事務的な処理をする職員ということになります。直接の相談員は、精神科医であるか、心理カウンセラーであるのか。専門のカウンセラーを確保できるのかどうか。精神科医にしても心理カウンセラーにしても、なかなか常勤職員としてというのは無理でしょうから、そのへんが開室の日数や相談を受け付ける人数と関係してきます。理想ばかり追っても仕方がないので、現実的に可能な範囲で始めてみることになるでしょうか。
それにしても、かなり様々な多岐にわたる相談のあることが想定され、具体的な対応やカウンセリングの方法ややり方については、ふれませんが、ともかくきめ細かい対応が必要です。世代、性、職種―現業、非現業など―、職場といっても家庭的な背景も無視できません。
