また、メンタルヘルスについての十分な知識と認識を持つことによって、部下職員の精神面の健康状態についての関心と理解が深まり、職場不適応の早期発見や回復者の円滑な職場復帰ということにもつながる。
イ 健康管理スタッフ
健康管理医、保健婦、看護婦等医療スタッフに対しては、メンタルヘルスの管理の重要性を認識させることを基本に、心身医学や精神医学等についての最新の知識や相談・面接(カウンセリング)の技術などの修得について十分配慮しなければならない。
ウ 一般職員
一般職員に対する教育は、メンタルヘルスについて正しく理解させ、セルフコントロールなど精神的不健康状態に陥らないための教育を中心として行わなければならない。新規採用者、退職直前の職員等については、特に精神的負担が多くなるので、この負担をできるだけ速やかに軽減し、取り除いてやる必要があり、この点に配慮したメンタルヘルス教育が必要である。
(2) 教育の機会の確保
ア 既存の職員研修の活用
現在、各省庁で独自に行われている各種の職員研修は、職務の階層別の一般研修又は業務上の研修などの形で実施されているが、これらの研修の多くには、「職揚の健康管理」等の教科目が既に設けられているので、これらの中でメンタルヘルス関係を重点的に取り上げたり、又は、心身両面のトータルヘルスとして研修カリキュラムを作ることなどにより、広範囲に教育の浸透が期待でき、また、継続的に実施できるという利点がある。
イ メンタルヘルス専門研修
職場におけるメンタルヘルス対策の重要性に鑑みれば、健康管理スタッフや管理・監督者に対し、メンタルヘルスをテーマとする研修コースの導入が望ましい。
