3] 非腐蝕性の材料で構成し、装置のいかなる作動不良の原因となるような劣化を防ぐこと。浮揚、離脱機構の部品として亜鉛めっき、その他の金属コーティングは認められない。
4] 装置上に海水の衝撃をうけても、離脱されないような構造となっていること。
5] 海水又は油あるいは長期の太陽光線に暴露されても、悪影響のないこと。
6] 船上に設置してある間、航海中の船上で通常遭遇する衝撃、振動、その他の環境条件の全範囲にわたり、正しく運用できること。
7] 船舶が、氷結が考えられる海域を航行するときは、氷の生成を最小にする構成の設計とし、実行可能なかぎり、本体装置の離脱を妨げる要因を防ぐこと。
8] 離脱後の本体装置が、沈没する船舳の船体構造に妨害されないような方法で装備すること。
9] 手動離脱の方法の説明をはっきりと表示すること。
(o) 外部電源又はデータ用の接続、若しくはその両方を必要とする衛星EPIRBでは、その接続方法が、EPIRBの離脱又は、動作開始を妨げないこと。
(p) 衛星EPIRBの動作を開始することなしに簡単な方法で、自動離脱機構本来の機能が評価できること。
(q) 浮揚の機構から手動でEPIRBを離脱できること。
無線通信規則では、すでに述べてあるように、全面的にITU-Rの勧告663「406MHz帯の低極軌道衛星システムを通して動作する衛星非常用位置指示無線標識(衛星EPIRB)の送信特性」が引用されている。この勧告は実質的には、送信特性をまとめた図を含む一つの表とこの衛星EPIRBの送信メッセージのコード化が示してある。表2・9及び表2・10はその表の主要な一部を示す。
国際航海の船舶に使用される406MHzEPIRBでは、海事/位置プロトコル(ビット26＝0)か、利用者プロトコル(ビット26＝1)の海事利用者(ビット37〜39＝010)のいずれかを使用する。前者はビット57〜85は外部からの入力を要するので、前述の理由でこの種のメッセージの使用はないと思われるので、後者のみを考えればよい。ビット27〜36は国名(2進10桁を3桁の10進数に直す。日本は431)、40〜75は船名符字、76〜84は1隻の船に複数の406MHzEPIRBが搭載されているときのその番号(浮揚型を「0」とする)、84〜85は406MHzEPIRBへのホーミング用の別の送信機の有無、108は406MHzEPIRBの型式(この型式の郵政省告示の表は改正前のITU-R勧告によっている)である。ビット109〜112と長メッセージのビット113〜144も外部入力のデータである。
