また、附属書C図1で

―　Cは危険事象の結果である。

―　F_pは防護策を講じたときのリスク頻度である。

F_npとPFD_avg、すなわち、安全関連防護系の安全度水準との関係から、EUCにかかわるF_npの決定が重要であることがわかる。

(結果Cが一定であるときの)安全度水準を求めるために必要な手順を次(附属書C図1と同様)に示す。ただし、ここでは、1基の安全関連防護系によって必要とされるリスク軽減が達成され、当該安全関連系は、最低限、リスク頻度をF_npからF_tまで軽減しなければならないこととする。

―　防護策を何も講じていないときのEUCリスク頻度要素を決定する(F_np)。

―　防護策を何も講じないときの結果(C)を決定する。

―　附属書B表1を用いて頻度F_npと結果Cから許容できるリスクの水準に達しているかどうかを決定する。もし、附属書B表1からリスク等級がIとなったならば、更なるリスク軽減が必要である。リスク等級がIV又はIIIであれば許容できるリスク水準である。リスク等級がIIであれば更に検討が必要である。

備考　防護策をそれ以上講じなくても許容リスクを達成可能なこともあるため、附属書B表1は、更なるリスク軽減策が必要であるかどうかをチェックするために使用される。

―　必要なリスク軽減(?R)を満足するために、安全関連防護系の作動要求に対する機能失敗確率(PFD_avg)を決定する。上述のように特定の状況において結果が一定の場合では、PFD_avg=(F_t/F_np)=?Rである。

―　PFD_avg=(F_t/F_np)から、第1部表2から安全度水準が求められる(例えば、PFD_avg=10^-2-10^-3であれば、安全度水準は2である。)。

　

附属書C図1　安全度の割り当て：安全関連防護系の例

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