( ) 4. 長さ12m未満の沿海区域まで航行するヨットは、船舶安全法の適用除外である。
( ) 5. 小型漁船安全規則は、小型船舶安全規則同様、総トン数20トン未満の漁船を対象にしている。
問2-5-8
次の文章は船舶安全法について述べたものです。正しいものに○、誤っているものに×を付けなさい。
( ) 1. 船舶安全法で定める検査の種類は強制検査と任意検査に分けられ、定期検査及び中間検査は任意検査に含まれる。
( ) 2. 国際航路に従事しない船舶で、船舶検査証書の有効期間が満了する際航海中となるものについては、船舶検査証書の有効期間は3ヵ月以内に限って延長が認められる。
( ) 3. 旅客船以外の船舶で平水区域を航行するもの、又は総トン数20トン未満の船舶で危険物ばら積み船、特殊船又はボイラを有する船以外のものは船舶検査証書の有効期間は6年である。
( ) 4. 船舶検査は次の定期検査の検査内容が機関長により記録され、機器関係の履歴、注意点が分かるので整備、修理の際の一つの目安になる。
( ) 5. 従業制限は総トン数20トン以上の漁船では第1種、2種、3種に、総トン数20トン未満の漁船では小型1種、2種の計5区分に分類される。
問2-5-9
船舶の中間検査について記述したものである。正しいものには○、誤っているものには×をつけなさい。
( ) 1. 定期的な検査には、定期検査・第１種中間検査・第2種中間検査・第3種中間検査の4種類がある。
( ) 2. 第1種中間検査は、総トン数5トン以上の旅客船は、定期検査から1年毎とし、その他の船舶は定期検査から起算し定められた期間内に受けなければならない。
( ) 3. 第2種中間検査は、主に内航近海に従事する船舶の場合に受けるもので、定期検査から1年毎に浮上中受ける検査である。
( ) 4. 第3種中間検査は、主に国際航海に従事する船舶で、定期検査合格日より3年毎に行われる検査(上架が必要)のことである。
