図表8　1990年の米国の主要都市における人口密度と交通パターン

注：1)　16歳以上の労働者が含まれる。

2)　バス、トロリーバス、市電またはトロリー・カー、地下鉄または高架鉄道、鉄道、フェリボート、あるいはタクシーが合まれる。

(出典)　WRIほか編「世界の資源と環境1996−97」

　

図表9　都市集中とC02排出量との関係

(出典)　松岡・森田・有村「都市構造及び都市配置と地球温暖化」(環境研究86号)

　

(3)　集積のメリットの発揮

交通機関や情報通信技術の進展により、人びとはより多くの人とのつながりを持ち、直接フェイス・ツー・フェイスに交流することの必要性が高まっている。

渋谷地区周辺がビットバレーとして栄えることになったのは、ネット関連企業と関連の深いメディア関連企業が既に立地していたことに加え、交通のアクセス性が高く山の手の住宅地に近いこと、24時間都市としての利便性を備えていることなどの特性を持った地域であったことが大きい。都市が業務だけでなく居住を含めた交流の場としての機能を備えることで、さまざまな人が集まり、そのことが都市の活力をより一層高めていく。

また、少子化にともなう労働力人口の減少を補うためにも、女性や高齢者がより働きやすい地域となることが、地域の活性化に不可欠となる。職住の近接により、通勤時間を短縮することで、女性や高齢者にも働きやすい地域を実現しなくてはならない。

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