5.2　簡易係留装置の理論的検討

5.2.1　係留に関する理論的検討の内容

まず、べ一スの検討結果として、軽量化された浮体構造物を杭式係留する場合のケーススタディを行い、浮体軽量化技術により係留成立性の向上が図られることを理論計算により明らかにする。そして、新しい簡易係留装置の検討するためのベースデータを得るための計算を行う。

　

5.2.2　検討条件

(1)　係留検討条件

1)　浮体条件

従来の浮桟橋の検討例を参考に、表5.8のようにコンクリート比重を変更した喫水の異なる合計3ケースの条件を仮定した。

　

5.8　浮体主要目

　

2)　自然外力条件

浮桟橋としての利用を想定し、表5.9に示す条件を仮定する。なお、この数値は、大阪港浮体式防災基地の条件を参考としている。

　

表5.9　自然外力条件

　

風方向は、各波方向に対して0〜180°(45°おき)の範囲で変更した。潮流は零とした。波方向及び浮体運動の定義を図5.1に示す。短い周期の場合が係留にとって厳しいことも考えられるため、異常時の有義波周期は本来の8.Osに加えて5.Osも検討条件に含めた。

不規則波のスペクトルにはBretschneider-光易型を用いた。理論計算には周波数応答解析法及び時刻歴シミュレーション計算法を用いた。時刻歴シミュレーション計算で用いる不規則変動風のスペクトルにはDavenport型を使用した。

　

図5.1　浮体運動と波方向の定義

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