廃棄された家電製品は破砕機にかけられ、鉄・アルミ・銅などの金属類が有価物として回収される程度で、図-2・28に示すように、リサイクル率は約30%に留まっている。その他の70%のうち、直接埋立処分されているのが43%、破砕・有価物回収後のプラスチック、ガラスなどはシュレッダー・ダストとして27%が埋立処分されている。
図-2・28 使用済み家電の処理状況
出所:(財)家電製品協会
表-2・10 家電リサイクル法における目標再資源化率
※再商品化は、部品または原材料としてのリサイクルに限定し、熱回収は含まない。 ※家電リサイクル法は2001年4月1日施行、施行後5年程でリサイクル率等、見直しされる予定。
※再商品化は、部品または原材料としてのリサイクルに限定し、熱回収は含まない。
※家電リサイクル法は2001年4月1日施行、施行後5年程でリサイクル率等、見直しされる予定。
表-2・11 主要家電製品の素材構成比(重量比)
出所:新エネルギー・産業技術開発機構 93〜94年調査 2001年に施行される「家電リサイクル法」ではリサイクル率の目標値が表-2・10のように定められており、現状のリサイクル率からの大幅な引き上げが必要であり、テレビの構成素材として大きな比率を占めるガラスも再商品化する必要性がある。さらに将来的には再資源化率の目標値は80%程度に引き上げられると予想されており、その場合、プラスチックの再資源化が大きな課題となってくると予想される。
出所:新エネルギー・産業技術開発機構 93〜94年調査
2001年に施行される「家電リサイクル法」ではリサイクル率の目標値が表-2・10のように定められており、現状のリサイクル率からの大幅な引き上げが必要であり、テレビの構成素材として大きな比率を占めるガラスも再商品化する必要性がある。さらに将来的には再資源化率の目標値は80%程度に引き上げられると予想されており、その場合、プラスチックの再資源化が大きな課題となってくると予想される。
前ページ 目次へ 次ページ