そこで、まず最初に現状の調査を行うことを考えた。その理由は、水産の分野において現状の調査が必ずしも十分とはいえないように思われたことによる。このことは問題意識が低いということではなく、前述の通り、対象となる物質が多すぎる上に影響の現れ方も多様であるため、どのような取り組みを行ったらよいのか決めることが難しいからであると思われる。また、このような調査は一時的に行うだけでは効果は小さく、継続的に行って汚染状況の量的・質的な変化をしっかりと知ることが大切である。最近では内分泌撹乱化学物質の影響は大きな社会問題として取り上げられていることから、こうした物質を環境中に放出しないようにする、という「物質を出す側」の対策が進められているといわれている。しかし、ここに「影響を受ける側」が詳細な調査を行って現状をきちんと把握し、「物質を出す側」に対して適切な情報を与えることがなければ、根本的な改善は望みにくいとも考えられる。そのためにはどうしたらよいかを考えるため、主題を絞ることが必要であった。
現状の調査を進めるためには、対象を定め方法論を確立することが最も重要である。加えて、このような調査を継続的に行うには、ある程度の簡便さが要求される。特定の内分泌撹乱化学物質のように、生物に対する作用機構が明らかなものについては、そこに焦点を定めた分析的な検出法・評価法を採用すればよい。しかし、繰り返し述べているように問題となるものはそれだけではない。従って、今回の研究では「海水に混合あるいは懸濁する物質を総体的に捉えること、そしてどの化学物質が影響するのか特定をすることは目的とせず、あくまでも海水試料の中に生物に対する影響物質が含まれているかどうかを明らかにできる評価法、できれば簡便で、かつ高感度に定量的な判定を行うことができる方法の確立」を目標とした。つまり、「生物に対する影響」という視点の中にあるのは、内分泌撹乱化学物質ではなく、むしろ「沿岸生物の健康や生存を脅かす可能性のある物質」に重点が置かれている。そこで具体的な方法論の検討を行った結果、淡水における汚染判定などに従来から用いられている濃縮毒性試験法を海水試料に適用すること、毒性を判定する被験生物(実験動物)について培養細胞で代替する方法を試みることにした。
