(3)環境改善策の現状と適用技術の有効性
沿岸海域の環境改善のため、各地で様々な事業主体によって様々な技術が導入されている(海洋環境改善事業のリスト(付属資料)参照)。代表的な事業内容は覆砂、浚渫といった底質改良であり、内湾奥部や港湾域など、物質の海底への蓄積が進行し、溶出による水質悪化が深刻な問題となっている場所で広く実施されている。防波堤などの人工構造物によって囲まれた場所や海水が停滞しやすい場所では、構造物に空洞を設けたり作澪を行うことなどによって海水交換を促進する工夫が行われており、養魚場など局所を対象としたものでは、ジェットポンプや波エネルギー等を用いて曝気、撹拌し、酸素供給を行う施策も実施されている。このほか、礫間接触やリビングフィルターなど、特定の生物の活動を利用して水中の栄養物質を除去しようとする事業も行われており、本検討委員会でも、ムラサキイガイやイトゴカイの摂食活動、ヨシの栄養塩吸収作用などによって、水中の栄養物質を除去する技術を紹介している(話題提供者の講演要録(付属資料)参照)。
一方、水質改善を直接的に目的としたものではないが、干潟、浅場、藻場、磯場など、生物が生息できる場を創出する事業も数多く実施されている。これらの多くは漁場や親水空間、野鳥公園などの整備を目的としているが、豊富で多様な生物の活動により、水中の栄養塩や有機物を除去する効果が期待できる。特に干潟や浅場の水質浄化機能については多くの研究例があり、汚濁に対する効果は大きいと考えられている。藻場や磯場の浄化機能は干潟、浅場ほど注目されておらず、どちらかというと生物を生産する場としての見方がなされることが多い。しかし、藻場や磯場で生産された生物が食物連鎖を通して水産有用種の生産につながり、これが漁獲によって陸揚げされるのであれば、海域からの物質の除去に貢献することになる。また、このような視点でみれば、漁業活動も物質を海域から除去する役割を果たしており、環境改善に貢献し得るものとして位置づけられる。
沿岸海域における環境改善への取り組み(環境悪化に対する取り組みと環境改善に貢献し得る取り組み)の内容を表-1.1.1に示す。
