調査研究の概要
1. 調査研究の目的
沿岸地域は、様々な産業活動の発展に伴い、海上交通の拠点、工業生産活動の拠点として高度に利用されてきた。その結果、港湾利用に伴う埋立や浚渫、産業排水による有害物質や汚濁物質の流入によって、沿岸海域は本来の姿を失い、環境汚染が進行した。公害問題が表面化してからは、排水規制、環境基準が定められ、海域環境の汚濁は昭和50年代半ばをピークに緩やかにではあるが改善の兆しをみせている。しかし、さまざまな社会活動に伴う流入負荷は、依然として過剰なレベルにあり、特に、東京湾や大阪湾などの大都市圏を背後に抱える閉鎖性の強い海湾においては、今までに蓄積された汚濁負荷の存在もあり、赤潮の発生や底層の貧酸素化が深刻な問題となっている。
本来海域においては、陸域から負荷された栄養物質を生物が利用し、成長し、その一部は漁獲されて再び陸域に回帰していた。沿岸海域にはそのような漁獲対象となる生物の産卵、成育を支える藻場や干潟が存在し、豊富で多様な生物生産の場が形成されるとともに、生物生産を通じた物質循環によって良好な環境が維持されてきた。沿岸浅海域の消滅や底層の貧酸素化は、栄養物質の循環を担う生物の生息を脅かすもので、水質汚濁等の改善には負荷の低減のみならず、生物生息場の保全や修復も大きな課題の一つといえる。
本調査研究では、閉鎖性の強い沿岸域の海洋環境の改善を図るため、その基本的な考え方や手順を整理するとともに、種々の関連技術とその現場への適用事例について検討を加え、生物の持っている浄化機能に着目しながら、それを複合的に用いることによって、自然の浄化−生産機能の維持・回復をめざす新たな海洋環境改善システム開発の可能性を探ることを目的とした。
2. 調査研究の実施内容
(1)海洋環境改善技術導入のための基本的な考え方と手順
本調査研究では、海域において取り組むべき環境改善に対象を絞り、まず、海洋環境改善の基本的な考え方、具体的な検討手順、改善技術の現状等について検討を加え、改善技術導入の今後の方向性を明確にした。
(2)代表4海湾の汚濁状況に関する検討
代表的な閉鎖性水域である「東京湾」、「伊勢・三河湾」、「大阪湾」及び「有明海」について、各海湾の特性、汚濁の現状を把握するとともに、水質浄化機能が高いと考えられる干潟や藻場に着目して、それぞれの海湾において生物が果たしている機能を整理した。また、水質汚濁の原因や水質汚濁に至る過程は、海湾の特性によって異なることから、各海湾の特性を踏まえて汚濁の仕組みを検討した。なお、検討にあたっては、一般書籍、調査研究報告、統計資料等を用いた。
