図2.1-1は上記報告書で検討された、従来の造船業における業務フローの概念図である。
造船業を支援するシステムは、上記のコンカレントエンジニアリングを支援することが前提となり、そのためには、昨今急速に向上している情報モデリング技術、ネットワーク関連技術、更には、分散環境支援のためのシステム技術を最大限に活用し、その基盤となる情報と知識の共有化を図ることが必須のものとなる。すなわち、ここで言う知識共有の実現とは、人間がシステムを活用するに際して、図2.1-2に示すようなネットワーク上に分散している、ソフトウェア資源などのシステム構成要素間の効率的な情報伝達と、緊密な連携を実現するために必要な共通基盤を実現することを指す。
これらネットワーク上に分散した情報や知識を共有し、必要な情報を、必要なときに自在に交換し、活用できるシステム基盤を、個別の事例ごとにではなく、汎用性の高い形で実現するための仕組みの実現が、本開発研究の根幹である。
