さらに、電気器具の発熱による出火では、図1に示すように、出火室や出火建物に誰もいなかった場合が3/4以上にもなっており、家屋被害やライフラインの途絶によって被災者の多くが自宅を離れ、火災初期での対応がなされなかったものと思われる。

阪神・淡路大震災では、発震直後に止火や初期消火がなされなかった火災の幾つかが拡大したことは想像に難くない。しかし、初期消火の段階を経た火災の80%以上で住民等による消火活動がなされている。図2を見ると、3,000m²以上の区域が焼失した大規模火災の全てで、なんらかの住民による消火活動がなされている。

　

図1　出火原因別に見た在宅状況別出火件数

図2　火災規模別の被災者による消火活動

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