これまでの3回(平成8年度〜平成10年度)の経過、論議を踏まえまして、問題を少し整理をいたします。そういったものを中心に、パネラーの皆さんのお話を伺いながら、皆さんと一緒に考えたり、討論していきたいと思っております。
始まります前に、進め方ですが、各パネラーの方々からお話を伺います。お一人15分間位お話を伺います。
それが終わりましたら、若干の休憩をします。その後、皆さん方も含めまして、いろいろなご論議をいただきたいと思います。それで12時が終了予定という運びにさせていただきます。
それからテーマの絞り方なのですが、今までの3回の、皆さん方参加者も含めた方々のご議論ですと、まず一つは、自治体ホールに必要な技術水準をどういうところに考えたらいいかという点です。これは、皆さんもご存知のように事業展開の中心が、最近はいわゆる貸館型から創造型といいますか、住民の皆さんのいろいろやりたいということに対するアドバイス、そういう立場が非常に強く私共に求められて来ています。従って、そういうことに対応できる技術水準を、どういうふうに考えていったらいいのか、というのが一つのテーマです。
二つ目は、人材の確保ということです。今回、皆さん方からいただいたアンケートによりますと、直営型がほとんどのようでございますけれども、直営型においては、人事異動というのがございまして、それによって、技術部門でいいますと技術集積がうまく行われるかどうかということがいろいろな所から指摘をされているのですけれども、そういった問題。
それから、委託という形で、専門の企業に委託をする場合がございますけれども、それも、いろいろな問題を抱えております。経費的な面もございますし、直営の職員との関係をどういうふうに持っていくか、というちょっと面倒臭い問題がいろいろあります。
又最近は、ボランティア型をどうするかという議論があります。これも、内容的にはいろいろな問題を抱えています。そういったことを含めた人材の確保。それが二つ目の柱になります。
三つ目は、この人材確保と絡みますけれども、そういう人々を養成をするという、人材の養成問題です。こういう研修会、まさにそういうことの一端でございますけれども、そういうもののあり方でありますとか、今、照明家協会さん、あるいは音響家協会さんの方では、資格制度を設けておりまして、そういったもののあり方の問題。それから、こういう研修会は、全国公文協の事業展開の一環であり、文化財団もいろいろやっておりますが、そういう広域的な機関に人的、資金的な支援制度の中での人材の確保養成のあり方についてどんなふうにしてもらいたい、こういうふうにしたほうがいいのではないかということも議論の素材にしたいと思っています。
それでは、早速ですが最初のコメントをお願いをいたしたいと思います。最初に、太田さんからお願いします。
○太田(北劇空間映像美術協会会長)
皆さんおはようございます。今日は最初皆さんの意見を聞いてから発言しようかとおもっていたのですが、トップバッターということなので、文化塾のことから、昨日の歌舞伎舞踊、日本舞踊というのをテーマにやりましたが、大変いいテーマだったと思います。今我々が普通にやっている現代演劇ですとか、洋舞ですとか、と、かなり違う所にありましたね。
