(6) EGのキャンペーンが「花のシリーズ」から「冬のシリーズ」へ
EGは、1998年も4月から6月まで、ラベンダー、レンゲ草、すずらんを使った「花のシリーズ」キャンペーンにより、北海道と東北地方のプロモーションを継続した。消費者向けには、新聞、旅行雑誌へ広告掲載を実施した。系列の旅行会社向けには、札幌市、富良野市、網走市と共同でイメージ浸透と商品化を促進するレセプションを実施した。
しかし、1999年1月から3月は、かまくら、雪灯籠等を使い「冬のシリーズ」というイメージ・キャンペーンに切り替えたが、プロモーションの手法は前回を踏襲した。
III. マーケティング戦略の視点による分析
1995年から4年間に及ぶ北海道のデスティネーション・マーケティングの展開を分析すると、NTOの海外事務所である日本観光協会台湾事務所、デスティネーションを地元とする道観連、日台のアクセスを握る航空会社等の観光組織のうち、唯ひとつの観光組織が統括的なマーケティング戦略を策定し、その実施を統括してきたわけではなかった。
しかしながら、台湾人客の北海道への来訪は急増し、季節別では夏季や秋季、地域別では道東への来訪人数が目立って伸びた。結果的には、台湾マーケットに対するデスティネーション・マーケティングが機能したかのように見える。
マーケティング戦略の5つの要素から、日本と台湾の数多くの観光組織が実施したマーケティング活動を包括的に分析することとする(表5)。
1. ターゲット・マーケットの選定
誘客の対象とすべきマーケットについては、立場の違いはあるが、どの観光組織も特別に意識して選定しなかったと思われる。台湾マーケットでは、日本は人気デスティネーションとして確立しており、量の差こそあれ、航空会社や旅行会社は長年日本への旅行商品を取り扱ってきた。そのため、これら民間企業は、北海道への旅行商品が、新たなマーケットの開拓を必要とせず、従来の主力商品であるパッケージツアーが最も売れ筋商品となることが、ほぼ直観的に理解できるからである。旅行会社は、既に訪日経験のある顧客に北海道ツアーを売り込むだけでいいのである。日本観光協会台湾事務所も同様な考え方で、選定の過程をほとんど省略した。
2. マーケティング・パートナーの選定
北海道内での航空機離発着の実現により、今まで東北地方と組み合わせていたツアー商品が、北海道単独のツアー商品造成が可能となった。さらに、ツアーの日数、価格を抑えることが可能となり、消費者の要求に応えるものであった。したがって、日本観光協会台湾事務所、台湾の旅行会社は、東北地方等のパートナーは当初より考えなかった。しかし、EGは、北海道と東北地方の両方のイメージキャンペーンを毎年実施した。ただし、東北地方の観光組織との共同マーケティングはほとんど行わなかった。
