当社は環境管理レベルを向上させる効果的な手法として導入しました。
3]効果
●各サイトの環境負荷を定量的に把握できた。
●有為な環境側面の特定によって、取り組む対象や理由が明確になり、確信を持って取り組めるようになった。
●環境マネジメント計画として経営者（事業所長）の計画が策定できた。特に「環境中期計画」が明確になった。
●環境問題が全部門・全社員の問題として意識され、これまでの特定部門の活動だったものが全事業所の活動になった。
●環境投資の優先順位付けが容易にできるようになった。
●文書が整備され、記録も決められた通り実施されるようになった。また継続的な改善が文書の改定に反映されるようになった。
●計画段階から環境影響を配慮した事業活動を展開するようになった。
●環境法規制に対しての理解が深まり、自主規制値の設定と管理が定着した。
4]自主環境対応
岩槻事業所は、敷地内の土壌調査の結果、一部の土壌ならびに地下水から環境基準値を上回る濃度の有機塩素系化合物(テトラクロロエチレン、トリクロロエチレンなど)が検出されたため、汚染のあった工場棟の生産ラインを撤去し、土壌を掘って浄化作業を行なっています。作業完了は2001年頃、浄化作業に掛かる費用が約15億円、生産ライン移設などに伴う費用も約15億円を予定しています。
