1) 新造船(年間建造量10隻程度を前提)
1]組立工場(移動式屋根付き)、2]治具付き定盤、3]NC切断機(内業工場を前提)、4]アングルベンダー、5]吊り能力50トン以上の搭載クレーン、6]必要個所に適切な能力のクレーン、7]パソコンシステムと設計ソフト、8]高所作業車、9]パイプユニット制作工場などである。
2) 修繕船(特長を持たせるために)
1]幅広船に対応できるドックまたは上架船台、2]ぎ装岸壁、3]適切な能力を持ったクレーン、4]整理された造機工場、5]高所作業車、6]フォークリフト、作業車、電動車などが通行できる通路、7]ドックハウスなど、である。
(5) 自助努力を生かす活性化方策
以上、経営診断的手法も大胆に取り入れて、関東地区の近代化・合理化の方策を具体的に検討してきた。これらは、いずれも主として自助努力として取り組むべき内容が柱となっている。
これらの努力を実の有るものにするためには、誘導施策が講じられる必要がある。また、こうした自助努力によって近代化・合理化を促進したうえで、同時並行的に、新規需要の開拓や、人材育成、情報化促進など業界全体としての取り組みも不可欠である。
それらの内外の努力が相乗効果をもたらすようになってこそ、関東地区の造船・舶用工業の活性化の道が拓けてくるといえよう。
