人材不足の第二の要因としては、好況時において、若年層の定着率が悪かったことがあげられる。ただし、ここ数年の不況による就職難から、定着率は高くなっているが、引き続き給与面での待遇改善の他に、職場環境の改善、福利厚生の充実など様々な方策を検討し、定着率の向上を考えていく必要があると言える。

　

図2-2-37　新規採用者の定着率

図2-2-38　今後の人材不足対策

　

2)　特に必要としている特殊技能工

　

中小造船事業者が、現在必要と答えている特殊技能工の業種は、船殻に関する業種では、現図工34%、アルミ溶接工26%、ぎ装に関する業種では、木工ぎ装工38%、管ぎ装工(船体部)24%、機関ぎ装に関する業種では、仕上工58%、管ぎ装(機関部)26%、電気ぎ装に関する業種では、計器修理・調整46%、配線工36%となっており、特に機関の仕上工、管ぎ装工及び現図工の社外工を含めた人材育成が重要な問題となっている。なお、計器修理・調整、配線工の割合が高いのは、最近、高性能なハイテク機器の修理が多く、メーカーや電装事業者に依存化していることから、人材不足感が高いことがうかがえる。

　

図2-1-39　必要な特殊技能工(船殻)

図2-1-40　必要な特殊技能工(ぎ装)

図2-1-41　必要な特殊技能工(機関ぎ装)

図2-1-42　必要な特殊技能工(電気ぎ装)

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