漁業就業者数を沿岸、沖合・遠洋漁業別にみると、沿岸漁業就業者の減少ピッチに比較して沖合・遠洋漁業就業者数の減少ピッチが極めて大きいことがわかる。このことから、沖合・遠洋漁業の廃業率が高い上に、一部は沖合・遠洋漁業から沿岸漁業へのシフトが進んでいるものと推察される。
県別では、沿岸漁業で秋田県の減少ピッチが際立って大きく、沖合・遠洋漁業では3県とも全国の減少ピッチを大きく上回っている。また、平成10年の漁業就業者数全体における沿岸漁業就業者数の割合は、全国で85.9%、新潟県93.0%、秋田県82.4%、山形県76.3%となっている。
