海難救助訓練の実施状況
(地方事業部)
組織改編に伴い、これまで当会組織の空白地域であった西日本の各地を中心に救難所が多数新設され、所属する救難所員は大幅に増加することとなったので、これら救難所員に対する基本訓練に主眼をおくこととし、本年度から従来の訓練実施内容を見直し、特定支部に限定されていた｢救難技術研修｣は取り止め、その経費で新設救難所員の訓練を実施することとした。
従って、本年度は4年計画の3年目に当たり、夏期レジャー客の人命救助に実績あげている心肺蘇生法を主とした｢指導者研修｣と、例年の倍に当たる215ヶ所において｢救難所員実地訓練｣を実施した。また、｢自主訓練｣については昨年どおりとした。
各研修、訓練の実施状況等次のとおり。
1 指導者研修
当初は四国地区3ヶ所、南九州地区2ヶ所、沖縄地区3ヶ所の計3地区8ヶ所を計画したが、当会の指導不足や指導官庁の業務多忙等もあって実施出来なかったところがあり、四国地区1ヶ所、沖縄地区3ヶ所で実施し、計98名の所員が受講した。開催概要は別表のとおりです。
県全域がリゾート地区の沖縄では心肺蘇生法の重要性を理解し、地元の琉球水難救済会事務長以下職員全員が積極的に取り組み、沖縄本島の那覇市は勿論、離島の宮古島、石垣島まで出向き、現地で関係機関と調整に当り、周辺救難所の指導者クラス所員を対象に開催された。各地区とも最初にテキスト等を使用しての座学に続き、実技に移ったが受講者も練習用人形を相手に本番さながらに実施し、参加者全員が納得いくまで反復練習に励み、所期の目的は十分に達せられものと思料される。
なお、沖縄本島の那覇では受講者全員に後日地元消防本部等から｢講習終了証｣を交付された。
近年海洋レジャー人口の増加に伴い、今後海浜事故も平行して多発することが予想される折りから本研修受講者の活躍が期待出来る。
