すなわち、船は要求される機能を実現するように設計され、かつ工場の設備や操業を考慮した最適な工作方法を実現するよう生産設計と計画が行われ、その計画通り建造を進めるための生産管理が行われるが、これを受注船ごとに迅速に実行するため、機能設計の内部では、例えば船殻設計と艤装設計が互いに調整しながら同時並行的に設計を進め、また、機能設計と生産設計の間でも相互に調整しながら作業を行っている。
生産管理においても、計画と実績との差異を調整するための工場内各部門の調整が必要であり、実績の後続船設計へのフィードバックが生産性向上を持続的に実現するために極めて重要である。従って、造船業を構成する業務はすべてのステージで関連部署がそれぞれ情報を交換しながら調整を進める典型的なコンカレントエンジニアリングを行っている。
図2.1-1は上記報告書で検討された従来の造船業における業務フローの概念図であり、以上の内容を示す。
造船業を支援するシステムは上記のコンカレントエンジニアリングを支援することが前提であるが、そのためには昨今急速に向上しているネットワーク技術や分散環境支援のためのシステム技術を活用してその基盤となる知識共有を実現することがどうしても必要となる。すなわち、ここで言う知識共有の実現とは、人間がシステムを活用するに際して図2.1-2に示すようなそれぞれの間の情報伝達を実現するために必要な共通基盤を実現することを指す。
これら情報交換の共通の基盤を個別の事例ごとにではなく、汎用性の高い形で実現するための工夫が本開発研究の根幹である。
