サービスが提供されるのか、さらに｢どんな障害を持った利用者まで｣｢申し込んでから何日くらいで｣｢個人負担はどれくらいか｣という、まさに"かゆいところに手が届く"ような情報を探し当てられるようになっている。
在宅支援に関する情報は｢決定的に不足している｣
これを発案したのは沼尾病院(宇都宮市)の在宅医療部長、三七歳の高橋昭彦医師。現状の在宅支援サービスが、まだまだ利用者本位になっていないこと、在宅支援サービスに関する情報が決定的に不足している現状をどうにかしたいという思いに駆られて取り組んだ。
｢公的介護保険の実施に備えてさまざまな施設やサービス提供機関ができているのに、存在はもとよりそれらがどんな事をどのようにしてくれるのか詳しい事は市民にはわかりません。また公的施設ではサービス内容が均一だという建て前ですが、実際には差があります。そこで、それらが一目でわかる情報サービスをすれば、利用者に役立つはずと思ったのです｣(高橋医師)。
高橋医師の呼びかけに応えた訪問看護婦、ホームヘルプコーディネーター、ソーシャルワーカーに加え、在宅介護の経験者やシステムエンジニア、さらに｢とちぎボランティア情報ネットワーク｣のメンバーが集合して一九九六年に｢在宅支援･草の根ネットワーク委員会｣を組織、データベース作りがはじまった。
一年間、会議を重ねアイデアを練った。その間、
