3] モーダルシフト転換意向のある事例の分析
1) モーダルシフトを検討した要因
モーダルシフトを検討している要因としては、各社ともに「輸送コストの削減」を主たる理由としている。やはり、「輸送コストの削減」がモーダルシフトの最大の条件となっている。
なお、輸送中の事故の危険性回避(無事故化)を要因とする事例もあった。また、付加的に地球環境問題への対応や物流システム全体の見直しが理由とされているが、地球環境問題への関心はあるものの、現実には、輸送コストが削減されないとシフトは難しいとされている。
2) シフトにあたって解決を要する点
モーダルシフトを実現するためには、着荷主の理解が不可欠との意見が強い。言いかえれれば、着荷主の理解がないとモーダルシフトは不可能なケースが多い。特に、モーダルシフトによってリードタイムは長くなる可能性が高いので、特に、着荷主との間における商慣習そのものを見直さないとシフトは難しいとしている。また、具体的な作業面では、ロットをまとめるために、1パレットに複数のロットを乗せるので着荷主側でパレット上の貨物の管理を行ってもらう旨の同意が必要となるとの事例がみられた。このように、モーダルシフト実施には、特に着荷主側との条件調整ができないと不可能である。
なお、現在取引している物流業者との関係で、トラック輸送から他のモードへ転換すると、その物流業者の実際の輸送量が減ってしまうことなど、荷主企業と物流事業者のお互いの理解が図られないとシフトが難しいとの意見もあった。
3) リードタイム面
鉄道輸送、海運輸送とも、リードタイムの面でトラックより劣ることが転換を難しくしている。ただし、荷主企業による試算では、例えば、山形→北海道、あるいは関東→北海道ルートのように、リードタイムが大きく変わらないケースもあるとしている。
結論とすれば、リードタイムに余裕のある貨物、あるいはリードタイムの変更(長期化)が可能な貨物がモーダルシフト適合貨物といえよう。ただし、一般的にはモーダルシフトによってリードタイムは長くなると考えられる傾向があるが、必ずしもモーダルシフトによってリードタイムが長くなるとは限らないため、事前にモーダルシフトによるリードタイムの試算を適切に行うことが必要である。
