当時の世界に於いて、列強の間で海軍を拡大しようと言う競争は日々激しくなっていった。中国の現状に比べれば、海防に意のある者は心を痛めないで如何に済むであろうか。彼らは、米国人･マハンの海上権益論を紹介したり、新聞に文章を発表し検討を行うなど、徐々にわが国人の海軍問題に対する大きな関心を起こしていった。1905年1月、両江総督･周馥はついに正式に海軍の復興を上奏し、二つに分けて海軍を発展させる案を提出した。まず、第一歩として、まず南北洋海軍を統一し、一軍両鎮の制度を定める。第二歩として、機を見て拡大をはかる。翌年、「立憲準備」の推進の下、清朝政府は、兵部を陸軍部に改組し、その下に練兵処を設け、海軍の発展計画を担当させた。1908年、練兵処提調･姚錫光は勅命を奉じて海軍発展計画を起草し、「緊急」と「年次計画」の二つの考え方につき、三つの計画案を作成した。最も注意すべきなのは、その「年次」の第二計画であり、12年の内に、4期に分けて7400万両で新しい艦船を30艘購入し、そのうちには、12000トン級の一等戦艦2艘、8000トン級の二等戦艦2腰、7000トン級の三等戦艦2艘、6000トン級の一等装甲巡洋艦4艘等が含まれており、従来の新旧の艦艇を合わせれば、合計47艘、計12万トンに達することが出来る。さらに、2200万両で軍港、造船所、ドック等の整備費にあて、2400万両をそれぞれ要員の育成経費にあてる。合計の復興経費は1億2000万両であった。この「12年計画」は威琅理の「復讐」案にくらべると規模が更に大きいばかりか、気迫も強いものだった。しかし、それが却って当局を驚かし、不問に付すこととなった。姚錫光は、これに感慨を禁じ得ず、こう言った。「中国は海彊万里、十万屯の軍艦を求めるに至るも、得ず、それよく流沸長大息なからむや。」
1909年、清朝政府は数年の徘徊を経て、初めて海軍を復興させる計画を決定した。この年の2月19日、清朝は上諭を発布した。「方今、海軍の整頓は、実に経国の要図なり。」あわせて籌弁海軍事務処を設立し、海軍発展七年計画(1909-1915)を制定した。これによれば「七年を限りとなし、各洋艦隊は均しく須く一律に成立すべし。」と規定している。「七年計画」によれば、第三年から第七年まで各洋の特等戦艦8艘と確答級の巡洋艦20艘を新規に増加するとしているが、これはとても難しいことであった。経費予算と為すべき事項の必要経費がかけ離れており、船舶購入経費が1650万両に決定したことのように、8艘の特等戦艦を注文生産する計画だけをとっても、銀6400万両は必要であったので、2艘を生産する費用にしか足りない。
