こういう事態のなかで、どうやって対応していくか。私たち、難聴者の福祉を守るためには、サポート機関なりが必要です。専門的な相談機関なり、すぐ思いつくは補聴器のお店にもっと相談にのって欲しいと思います。実際には難しいんじゃないか、20年付きあった補聴器屋さんも難しい。こういう話を持っていっても、うまく受けてくれない。更正相談所でやってくれるかどうか、職員が少なくてそこまでやってくれない。東京都の心身障害者福祉センターは例外です。
それでは、専門の情報提供機関は、補聴援助システムについて扱って欲しいというのがあります。しかし、情報提供施設は、委託費が出ないと活動できない。非常に制約の多い施設です。難聴者団体としてやっていかなければならない。私達も補聴器ガイドブックというパンフを作りたり、補聴器普及に関する調査研究に、こちらにも難聴者団体の意見を盛り込んで貰ったりしています。いろいろ勉強しても時間が足りない、隣の遠藤さんは夜も寝ないで仕事してますけど、そう言う方は、沢山いるわけです。やってみたいと思っても限界はあります。いろいろ悩みもあります。よい助言をしてくださる方、その辺については、たぶん終わり頃に、立入先生などからお話が出そうです。その辺に期待したいと思います。最後に、私たちは、音環境を改善しなければならない。難聴者の立場として、団体を通じて、あるいは社会に訴えかける形で、意識の啓発の形で、音環境を改善しないといけないと思います。別の形で言うと、バリアフリーとか、そういうことになりますけれども、どういう点で私たちが困るか、補聴援助システムを導入して欲しいかということについては、例えば、東京都で聞こえない危険さなど、いろいろ出ています。ドアをたたく音が聞こえないとどうしたら良いか、とかFAXの音が聞こえないとか、いろいろ調査されておりまして、それに応じて、その対応策もそれなり検討して纏まっています。
こういう調査を生かしながら、私達の音環境を良くして行きたいと思っています。聴覚障害者にどのように話し掛けてもらいたいか、周りの人に理解してもらうのは大切です。仕事場、あるいは家庭でどのように話し掛けて欲しいか、要領を、その要領は大沼先生がまとめています。私も10項目くらい話し掛け方について、印刷して職場やあるいは難聴者協会の人に配ってもらって、話を続けてください、ということをお願いしてコミュニケーションを続けています。
大沼/このあたりの環境づくりも必要だということで話を終ります。
引き続き立入先生お願いします。
立入/それでは補聴援助システムの概略をお話します。
最初に、難聴者は雑音に弱いと大沼先生からありましたが、同じ70%を聞く時、
信号と雑音の差が2dBあればいいのですが、難聴者では雑音と信号の差が18デシベル無いと同じだけの明瞭度を得られません。それが1つの目標です。
最初に磁気ループなど3つの方法について説明します。まず磁気誘導システムについて。
コストも安い。すべての人が最良の状態できくのは困難。
