8. おわりに
医療施設における小児難聴のリハビリテーションプログラムが有用であることは、本稿で述べたとおりであるが、残念ながら現在、多地域で普及しているとは必ずしもいえない。その理由として、ひとつは小児難聴の専門医が少なく、病院耳鼻咽喉科で診療内容にリハビリテーションシステムを標榜する施設が少ないことがある。実施にはリハビリテーションスタッフ、設備、多数の難聴児家族のニーズ等多くの条件が必要になる。ついで、言語聴覚士・医療福祉士・臨床心理士などのスタッフの配置が困難な点がある。リハビリテーションサービスにたいする医療保険制度上の問題が指摘できる。
近年、我が国は福祉型社会への移行にいたり、臨床医学の対象領域が治療・予防から、リハビリテーションに拡大しつつある。人工内耳の小児への適応と有効性についての議論や、言語聴覚士法の発効(1998年10月)を機に、医療施設における小児難聴のリハビリテーションシステムについての一層の進展が期待される。
参考文献
1)田中美郷、廣田栄子：聴覚活用の実際、聴覚障害者教育福祉協会、1995.
2)小寺一興編：補聴器の選択と評価、メジカルビユー社、1996.
3)コールE.他編著：聴覚学習、コレール社.
4)中野善達、斎藤佐和：聴覚障害児の教育、福村出版、1996.
5) J.G.Alpiner and P.A.McCarthy： Rehabilitative Audiology-Children and Adults, William & Wilkins, 1993.
