両端を増厚した場合の計算法は文献(2)に紹介してあるので、省略するが、増厚部つまりテーパ部に応力の最大値が来るようにテーパ部の寸法を決めるのが重量軽減になるから、テーパ部の各点での外力による曲げモーメントがその点の断面の塑性モーメント以内になれば安全と云うことになる。この場合も2・1と同じように数値計算のプログラムを用意しておいた。テーパ部10点での値をプリント出来るし、最も危険な断面の位置と値を取り出せるようにした。実際の設計では、「暫定基準」による平板の板厚を求め、これによる端部の塑性モーメントを求め、テーパ部各点と中央部の塑性モーメントがこれを上回ることを示せば良い。「暫定基準」の算式は前述のように近似化してあるため、単に安全率を1.2として計算しても若干の差が出て来るからである。

　

例2.　30m型高速監視船　例1と同じ船を取り上げた結果は次の通りである。

*注：ロンジのスパンは1.0mとする。

　

板部の計算についても,例1と同様であるが,軽構造船暫定基準では,塑性モーメントに対する安全率で見る必要がある。即ち,端部,中央部,テーパー部での安全率のチェックをしなければならない。「板部の塑性モーメント」の計算プログラムで,上表の第2行のPI04を一例として計算したものを次に示す。

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