日本財団 図書館


(viii) 短時間定格機は温度試験開始時、各部温度が周囲温度と同じであること。

(ix) 温度試験初期の温度上昇、異常音、振動の程度には十分な注意を払い、1分間に1℃以上の温度上昇がある場合には特に注意が必要である。

(x) 温度上昇が一定となった場合、機器内部の発生損失と放熱される損失は同じ値であるから、空気や冷却水の奪う熱量を計算して、妥当であるかどうかを調べておくことが必要である。

(xi) 抵抗法で停止後、温度を測定する場合は、停止するまでの時間を極力短かくするよう、電気的制動や機械的制動などの利用や他力通風形では冷却空気のしゃ断などをあらかじめ十分に考慮すること。

なお、抵抗測定までの所要時間が次の値をこえる場合、又は、定格出力が200KWをこえる機器については、延長法により巻線抵抗の最高値を推定し、この抵抗値に応じた温度上昇を求めることが望ましい。

定格出力50KW以下 30秒

定格出力50KWをこえ200KW以下 2分

延長法とは、停止後、巻線抵抗の時間に対する変化を求め、これを延長して電源しゃ断時の巻線の抵抗を推定する方法である。抵抗値は電源しゃ断後に、最初に抵抗を測定するまでに要した時間の4倍以上の時間にわたってほぼ等間隔で4点以上求める。

また、延長方法は、片対数方眼紙の横軸に等分目盛の時間を、縦軸に対数目盛の測定抵抗値を目盛り、測定点を含む直線を延長し、電源しゃ断時の抵抗を測定する。

(xii) 可動部、回転部などで試験直後の温度を測定することが困難な場合は、試験後の温度低下曲線を画いて補外法によって直後の温度を求める。

このことはfにも適用されることがある。

試験後測定温度が上昇を示す場合はその最高値をとる。

(2) 温度試験方法の種類

交流発電機の温度試験方法として次の種類がある。

(a) 実負荷法

(i) 水抵抗による場合

(ii) 金属抵抗による場合

(iii) 系列並列による場合

(iv) 他の電気機器に負荷する場合

(b) 零力率法

(c) 等価温度試験法

次にこれらの方法の概要を説明する。

(a) 実負荷法

電源設備の許す範囲内で、小中容量機では実負荷により温度試験を行うことができる。

 

 

 

前ページ   目次へ   次ページ

 






日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION