また、電子メールの利用においても、メールの数や添付ファイルの大きさなどにより、メールサーバにストレスが溜まり円滑な運用ができなくなる可能性がある。このような場合には、電子メールの利用価値が半減するため、メールサーバの構築にも考慮が必要である。
（３）Webサーバの乱立
イントラネットのWebサーバは、比較的容易に立ち上げることができるため、現場部門などでWebサーバが独自に立ち上げられ、竹の子のように乱立する可能性がある。
無秩序にWebサーバが立ち上げられた場合、情報の一元管理ができずに、情報が氾濫してどこに何があるかを把握できなくなる場合もある。また、庁内の情報に部外者がアクセスできてしまうような状況になりかねない。
このように、イントラネットにはいくつかの検討課題も存在するため、これに対応したソフトウェアやハードウェア製品の導入や、運用上のルールなどについて、十分に検討する必要がある。
１−６ 庁内におけるイントラネットの利用形態
イントラネットの代表的な利用形態として、メールソフトを利用して情報を伝達する電子メール、ブラウザを介してWebサーバ内の情報を閲覧する電子掲示板、データベースや各種アプリケーションを使った各種業務利用などがあげられる。
このうち、電子メールと電子掲示板については、イントラネットが構築された段階で容易に実施できるものであるが、個別の業務利用を行うためには、アプリケーションを開発あるいは調達する必要がある。
（１）電子メール
電子メールは、メールサーバを介して利用者間でメッセージの送受信を行うための機能で、インターネット上のサービスとして最も古くから存在している。文書の交換だけでなく画像などを含むファイルの添付も使用可能であり、利用者はワープロが使える程度のスキルがあれば利用できる。
また、特定の宛先へ送信する１対１のやりとり以外にも、メーリングリストを使用して、同じ内容を複数の指定した宛先に送信（同報）するなど、１対多数の情報伝達も行える。
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