1)船橋における業務体制の充実
船舶の大型化、近代化、乗組員の混乗化、および陸上荷役設備の能率向上に伴う運航スケジュールの短縮等により船内体制、運航体制は今日大きな変化がみられるようになった。
このような環境下において、船長･乗組員および水先人も含めて安全航行のため次に挙げる事項等の更なる活用および確認が望まれる。
?操船情報の把握と活用および運航当直体制の強化
(イ)外部からの情報
a)東京湾海上交通センターからの巨大船情報、漁船情報等をはじめとする航行に必要な情報を入手し、自給進路との関連をあらかじめ充分に認識しておく。また、同センターへ情報を提供し、必要な対応を要請する。
b)進路警戒船へは自船に必要な情報について適宜要求するとともに他船への必要な協力を要請してもらう。この点進路警戒船乗組員も海域状況を分析・判断する上で更なるレベルアップが要求され、非常に重要な任務が託されていることから、本船乗組員と同様に今後の一層の教育訓練が望まれる。
c)水先人が事前にあるいは乗船後に入手した情報は貴重なものであり、船長および乗組員も水先人の情報を自らの立場で分析認識する姿勢が望まれる。
(ロ)運航当直体制
a)職務分掌・当直分担の再認識と徹底
