・RP14H,サーフェイス安全弁及び水中安全弁の据付け、メンテナンス及び修理のための勧告実行策(Recommended Practice for Installation, Maintenance and Repair of Surface Safety Valves and Underwater Safety Valves Offshore)
1993年に、最終OSAPE文書であるRP14J「海洋生産施設の設計及び危険分析のための勧告実行策(Recommended Practice for Design and Hazards Analysis for Offshore Production Facilities)」が発表され、設計及び危険分析における安全のための全指針を提供することによって、このシリーズは完成した。また1993年に発表されたRP75「外部大陸棚での操業及び施設の安全・環境管理プログラムの開発のための勧告実行策(Recommended Practice for Development of a Safety and Environmental Managerment Program for Outer Continental Shelf(OCS)Operations and Facilities)」は、海洋設備の製造、運用及び管理における人的及び組織的要因の適切な検討を確信するための管理システムの必要性を指摘している。
OSAPE文書の原文が作成されたのと同じ時に、それより古いAPI勧告実行策、RP2A「固定式海洋プラットフォームを計画し、設計し、建造するための勧告実行策(作用応力設計) (Recommended Practice for Planning, Designing and Constructing Fixed Offshore Platforms-Working Stress Designs)」は、連邦規則コード(30CFR250)の固定構造物の構造設計、建造、設備及び状態監視を規定する章のための背景と基準を提供するために、大幅に拡大された。この中で、検査の細目と頻度は、検査結果により再資格を与える(検査証書の再交付)ためのルールとして義務付けられている。構造上の安全に対するこのアプローチの有効性は、米国OCSの開発の歴史においてプラットフォーム全損による人命損失はなく、また、API/RP2A(1970年代中頃から重版されている。)の現在版に適合して設計されたプラットフォームの唯一の損失理由が船舶の衝突であるという事実によって、証明されている。このアプローチはまた、米国海域に設置された構造物は、他の規制当局の要求を適用しなければならない世界の如何なる海域において類似の周辺自然荷重を受ける構造物よりも、設計、建造及び据付けについて明らかに費用がかからないことを雄弁に証明してきた。
このテキストの残りの部分は、OSAPE文書やRP75が、生産設備に係わるリスクをALARPに近くて容認できる(Acceptable)レベルまで全体として制御するために如何に作用するかを論評する。図-1はこれらの文書が如何に作用するかを示すあらましである。図の中央は、処理装置を監視すること、また、適切な安全装置を設置すること(処理装置の不調を探知し、軽減することを保証するのが可能な場合には)を確信するための基礎ガイドラインを提供するRP14Cである。残りのOSAPE文書の殆どは、事故の可能性を減じ、事故被害を制御するのに必要な安全重要ハードウェアや設備の細目を記している。RP14Jは、この核心に基づいており、システム設計や配置のための、また危険分析を良き設計慣行(good design practice)のレベルに達するようにするための指導原則を提供している。RP75は全体を取り囲み、安全管理システム(危険分析実施の要件を含む。)を扱っている。さらに、これらの文書の各々は、他の関連API、ASME(American Society of Mechanical Engineers)、NEC
