協力し,少しずつ実績をあげてゆくことが近道であるように思える。
介護保険法案が成立したことです在宅医療の比重が増してくると考えられる。それとともに,在宅死の割合が増えてくると考えられ,在宅での検死・検案が今以上に増加して行くことが予想される。全国的に,承諾解剖を含むしっかりした検死・検案体制を確立することが急務であると考えられる。
V.参考文献
1)高津光洋:突然死―法医病理学的視点から―.日法医誌, 49(6):432-446,1995.
2)上島弘嗣:突然死の予兆―失神,胸痛,不整脈,その他の愁訴―.綜合臨床,40(6):994-1001,1991.
3)高津光洋,重田聰男:法医病理からみた突然死・綜合臨床, 40(6):985-993,1991.
4)河合忠一:突然死の調査研究。厚生省循環器病研究委託費による研究報告集(昭和62年度),国立循環器病センター,1988.
5)「在宅死等の死亡診断・死体検案の問題点と検案体制のあり方に関する研究」報告書.平成7年厚生科学研究費補助金事業(厚生行政科学研究事業),平成8年4月.
6)今泉均,伊藤靖,東海林哲郎,浅井康文,金子正光:運転中の急性心筋梗塞.綜合臨床,40(6):1101-1103,1991.
7)高津光洋:検死ハンドブック.p8,南山堂,1996.
8)柳田純一:異状死をめぐる制度的問題。日法医誌, 44(5・6):421-428,1990.
?Y.忙しい勤務の中,アンケート調査に協力していただいた自治医科大学卒業生各位に感謝いたします。
?Z.このような研究の機会を与えて下さった日本財団の皆様に深謝いたします。
