※平成6年度
･多数の参加者にするか，限定をするかによってスタイルが違ってくるし，個人の研修歴にも関わってくる。密度の濃い内容にするのであれば，参加者を限定する必要がある
･東北6県すべてからの参加を得ることができたが，施設職員と行政関係者に比べ公民館職員･青少年団体の参加が少なかった
･研修会のPR方法について検討を要する
※平成7年度
･次年度は，広島県内に限らず広く参加を募りたい
･新任･中堅職員別の開催を検討したい
･経験年数に対応したプログラム対応の必要がある
･各施設がより充実した運営を行っていくための方策として，事業系のすべての職員を対象とすべきである
･幅広い指導者を対象とする研修会を検討したい
※平成8年度
･施設の職員全員を対象とすべき
･公立青少年教育施設職員という限定された募集対象者であるため，早い時期での広報が必要である
･青年の家でも全青協加盟の施設職員を中心とした研修会を実施するので，基本的に全少自連加盟施設の少ない新潟･富山･石川の3県ブロックでの少年自然の家関係の職員研修会は，参加者の確保が難しい
･県立や市町村立の施設は前年度に旅費等の予算要求をするため，本年度の実施に当たっては1年前の予算期を前に各県を回って予算計上と参加への配慮を依頼したが，査定で削減されるなど職員の参加については旅費等の都合で困難な状況がみられた
･参加者が大変少ない。開催要項の配布･近少自連所長会議での依頼･電話
･手紙等で広報したが，公立施設としては出張旅費等の裏付けが十分でないこと，職員が少ない小規模な施設が多い等がその理由である
･東北6県すべてからの参加を得ているので，それを継続していきたい
･今回の対象者の他，行政関係者･学校関係者･青少年団体指導者にも呼びかけた方が相互理解のために有効であると思われた
(3) 研修項目･内容
※平成6年度
･研修の中味と参加者は対応するので，中味の濃いものにするには個人の研修歴まで考慮しなくて
