(2)システムインフラ面
地方公共団体ごとに、GISを含めたシステム整備の進展度合いは大きく異なるが、このシステム整備の進展度合い、つまりシステムの蓄積量の違いは、データの共用を基本とする統合型GISの導入過程に、大きな影響を与えることとなる。ここでは、比較的小規模な地方公共団体と、大規模な地方公共団体とに分け、システム構築における前提条件の相違を勘案して、システムインフラ面でのビジョンを描き出していくこととする。その際、他の行政情報システムとの将来的な連携を考慮した上で、GIS全体としての統合化に焦点を当てていく。
GIS以外の行政情報システムとの連携については、主に第3章(3)において、記述していくこととする。さらに、第4章(3)では、対象となる情報システムを絞り、連携方法を含めて具体的に取り上げている。
(a)地方公共団体におけるシステムインフラ構成
共通インターフェースを介した分散処理型のオープンシステムが、空間データを利用する複数部署において実現され、かつ統括部署等におけるクリアリングハウスを通し、庁内でのデータ流通が可能であるシステムインフラが、一つの理想形態であると考えられる。
