次の表は、各地方公共団体で最低限必要となるであろう共用データを、フィーチャーレベルで示したものである。ここでは、道路関連等5分野において代表的な10項目を抽出している。なお、傾斜地が多く、三次元データが必要となる地方公共団体では、さらに地形標高関連の標高線データも、共用データとして必要となろう。

なお、各空間データの位置座標を規定する拠り所となる基準点データも、将来的には複数部署において共用されていくことが望まれる。この基準点データに関しては、付録B(4)にて詳述していくこととする。

各地方公共団体で、これらを含めたニーズの高い空間データを、実現可能な範囲において共用していくことが統合型GISの実現に必要となる。

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