のために極めて厳しい基準を設定しおり、本来なら問題のない生産物を捨ててしまっている損害が大きい。表5-8に挙げられる HAB モニタリングシステムの開発・普及が強く求められる。赤潮・青潮を防ぐには、陸域からの N、P などの栄養塩や有機物の排出を防ぐ必要がある。また、過去に流入した栄養塩類や有機物質が底に蓄積しており、繰り返し赤潮を引き起こす原因ともなる。しかし、赤潮を防ぐことは極めて困難であり、赤潮の予察を確立させ、赤潮被害を軽減していくことが求められている。赤潮予察には長期間の観測と予察法検討が必要であり、赤潮による被害を防ぐには移動式生け簀の利用が必要である。
また、有害な藻類の発生は国際的な問題となっており、APEC行動指針(表5-8)に定められている項目、即ち、有害プランクトンの検出法や有害プランクトンのモニタリング、予察法開発、食品の安全性確保、公衆衛生対策の推進が必要である。
