を決める時に大切です。例えば、危機に瀕している動物の生息地に設備を置いてしまうと、その状況を悪化させる可能性があります。ですからこの地図は、言ってみれば沿岸警備隊などとの一番最初のコミュニケーションの手段になる訳です。地図を使って、沿岸警備隊や野生生物の対応をする人や油の除去活動をする団体の方々に対して、何を守らなければならないのかだけではなく、油除去活動においてどういったところで自然資源に影響を与えることを避けなければいけないかを示しています。
そしてジョンさん、最後に申し上げられることとしては、ESIマップは非常に大切なものではありますが、あくまでも活動の土台にしかならない訳です。つまりその地区で活動しているNGOの方々の専門知識にとってかわるものではありません。野生生物の生息情報というのは、やはり絶えず変化しているもので、地図で表わしきれないところがあります。しかし、NGOの方々は例えばボートで海に出て、今実際に鳥がどこにいるのか分かる訳です。常に変化しているものですので、私達は飛行機や船やフィールドの専門家達を使って監視することにしています。
ジョン・フリーズ:
ESIマップの作成や活用について会場の皆さんからご質問があれば受け付けたいと思います。
(会場より)藤田:
日本ウミスズメ類研究会の藤田と申します。沿岸上でのセンシティブ・エリア・マップについて話されていたと思いますが、例えば海鳥の移動の経路となっている海域や、採餌圏になっている海域などの洋上での重要性とか、問題があった時の保護の方法について、アメリカではどのように対応しているか教えていただきたいと思います。
ポール・ケリー:
地図に表わされる資源などは基本的には陸のものが主体です。繁殖する鳥や鰭脚類の個体群、生息地などです。例えばクジラの移動ルートなどは、季節や年ごとに変化するものですので地図に表わすことが難しいでのすが、できる限り季節ごとに変化する情報も載せるようにしています。けれども地図はやはり地図の専門家の知識、つまりリアルタイムの情報で補足される必要があります。それを地図と合わせることによって、合同事故対策統轄本部が戦略的な行動をとることができます。
ハリー・カーター:
付け加えることが1つあります。それは先程ポール・ケリーさんが言ったように、年ごとに海鳥の生活のパターンが変わりますし、季節ごとにも変わりますので、事故が起きた時に調査する必要があるということをまず強調しておきたいと思います。しかしそうは言っても、やはり渡り鳥の移動のパターンや海上での生活パターン、密度などを随時研究する必要があります。こういったデータを集めるのに何年もの研究が必要なわけです。その平常時の研究がなければ、事故が起きた時に集めたデータをどう解釈すればいいのかわからなくなりますので。
