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診率が向上した(χ2乗検定、p<0.01)。なお、平成5年度の要治療・要精検者数が少ないのは、年度途中の数値となっているためである。
要治療・要精検の3,845名のうち精検結果が不明の1,504名に往復はがきを発送し、723名(48.1%)から返信があった。この中で精検受診済みと回答した者が465名、未受診と回答した者が258名であった。この258名の未受診理由は、仕事が忙しいが最も多く101名(36.1%)、次いでどうにもないからが62名(22.4%)、近日中に受診予定が41名(14.8%)、他の病気で治療中が25名(9.0%)、家庭の都合が15名(5.4%)、紹介状を失ったが12名(4.3%)、痔が悪いが6名(2.2%)となっていた(図4)。
さらに、この258名の精検受診勧奨後の精検受診状況をみると、全体では146名(52.5%)が受診勧奨後、精検を受けていた(図5)。

lV.考察

便潜血検査による大腸がん検診の有効性は厚生省研究班(久道班)の症例対照研究5)、Mandelらによる無作為対照比較試験であるMimesota Colon Cancer Control Studyなどから示唆されている。大腸がん検診による大腸癌死亡率減少効果を高めるためには、一次スクリーニングとしての便潜血検査受診率の向上と精検受診率の向上が重要である。
大腸がん検診の受診率向上のために、住民への健康教育、啓発活動、未受診者への受診勧奨などの種々の努力が検診担当者によってなされており、それな

 

 

 

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