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船舶電気装備工事ハンドブック・設計編

 事業名 船舶の電気装備に関する技術指導
 団体名 日本船舶電装協会 注目度注目度5


保護規定の要求が適用されるので、それも忘れてはならない。

 

7.2.3 電源システム

制御システム、警報システム、安全システムに利用される電気機器は、表7.4中の電源変動によっても支障なく動作するほか、更に大きな瞬時変動にも耐えられるよう安全対策を施す必要がある。

また、その機器あるいは装置が停止すると、船舶の運航に重大な支障を生じるおそれのあるものについては、いかなる運転条件においても、十分な電力を持続できる電源に接続され、その電源が故障した場合には、直ちに切換えられる予備電源が準備されていなければならない。

次に制御システム、警報システム、安全システムヘの給電に当たって留意しなければならない事項を挙げる。

(1)動力回路等から分岐せず、配電盤等から独立して給電する。

(2)発電機等の重要回路への給電は、蓄電池電源より行えるようにしておく。

(3)船舶の電源は、一般にAC440V,AC100V,DC24Vが使われるが、計測、制御用には、これら以外の電源が必要な場合がある。この場合、各装置ごとに変圧器、整流器などを使って給電するのが一般的である。計測用には絶縁変圧器を使うなどして、主電源部と直接接続を行うべきでない。

(4)警報及び保護回路のうち、主機の危急遮断及び発電機関の自動始動、停止などの装置に対しては蓄電池から給電すべきである。一般こは、主電源から整流して保護回路に給電しておき、ブラックアウト(black out)などで給電が中断すれば蓄電池電源に切換える浮動充電式のものが多い。

(5)計測及び制御装置の保護装置の電源を考える場合、浮動充電されている蓄電池では停止はないが、発電機は停止する場合もあると考え、次の予備電源対策が必要である。

予備電源の確保の具体的な方法として次の3方式があり、設備の容量、重要度、電源の信頼性を考慮して選定する。

 

 

 

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更新日: 2021年7月31日

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