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さらに、高齢者になるほど、病気やけがなどの自覚症状がある者の割合である有訴者率が高い。また、医療機関にかかる割合(受療率)も治療期間も、高齢者になるほど長くなっている。現代人の多くが一生の間相当の期間、病気にかかっている状態となっている。

以上のような疾病構造の変化を背景として、疾病期間はさらに長期化することが予測されており、治療と共にケアが重要となる時代を迎えつつある。

 

(2) 医療サービスに対する国民のニーズ

?@ 在宅に対するニーズ

疾病構造の変化により、成人病が増加すること等により、近年では在宅で医療サービスを受けることが重視されるようになっている。明治期以降最近まで、「医療提供の場」は「患者の自宅」から「病院」へ、そして再び「患者の自宅」へと変化を続けている。

また最近の自己注射、自己腹膜潅流、在宅酸素療法といった、在宅で用いることが可能な医療技術が急速に発展してきており、今後さらに技術の発展が見込まれている。

さらに、高齢者の看護や介護のニーズが高まり、一層在宅医療サービスヘの需要が強まる要因ともなっている。

1992(平成4)年度の医療法改正で、「居宅」が「医療提供の場」として、また1994(平成6)年にも健康保険法の改正で、在宅医療、訪問看護が医療保険のサービスとして位置づけられた。

以降、在宅医療は順調な伸びを見せている。

 

表2-1-3 社会医療診療行為別調査における「在宅療養」の年次推移

項目 昭和63年
(1988)
平成元年
(1989)
平成2年
(1990)
平成3年
(1991)
平成4年
(1992)
平成5年
(1993)
在宅患者指導料(総数) 163,297 166,676 182,514 176,628 356,854 479,919
(往診を除く)

(対前年伸び率)

2.1% 9.5% −3.2% 102.0% 34.5%
往診料 回数(総数) 962,182 770,876 734,594 584,282 607,988 575,954
(対前年伸び率) −19.9% −4.7% −20.5% 4.1% −5.3%
在宅療養指導管理料

回数(総数)

190,983 424,466 198,456 227,432 246,539 312,438
(老人デイ・ケアを含む)

(対前年伸び率)

224.1% −53.2% 14.6% 8.4% 26.7%

出典:厚生省編「平成7年版厚生白書」

 

 

 

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