これまでの学校教育の現場では海に関わる事象が取り上げられる機会が少なく、以前より、海洋関係者の間では海洋教育の普及・推進を望む声があった。そうしたなか、平成14年度の総合的な学習の時間の導入は、外部機関が学校教育に参入する好機と捉えられ、海洋関連機関も次々と支援を目指し始めた。しかし4年が経過した今日、一部においては成果のみられる例があるものの、全体的には外部機関の支援が十分に普及したとは言い難く、教育現場と支援側の双方に不満足な事例が見受けられる。当財団は、学校と支援機関による効率的な連携体制を模索するため、平成14年度より3ヶ年にわたり、「海洋教育拡充に向けた取り組み」を実施し、課題または方法について一定の方向性を示してきた。本研究は、同調査研究で得られた知見を踏まえ、本年度より新たに3年計画で、海洋教育の効率的な普及方法を検討するものである。

　

　「海洋教育拡充に向けた取り組み」では、教育現場の実態把握と支援手法の検討を軸として、1）教科書分析、ヒヤリングおよびワークショップ開催による現状把握・問題点の抽出、2）教員研修、学習支援活動および事例見学を通しての支援の手法検討、および3）副読本の作成などの普及方法の検討を行った（図1-1）。本調査研究では、基本的な方向性についてはこれらを引き継ぎつつ、普及・推進方法の検討・実践により重点を置いた調査研究を行う（表1-1）。

　

　

　

　平成17年度実施項目は、支援方法の事例研究および海洋教育普及のための情報整備に区分される。

　

（1）支援方法の事例研究

　効率的な支援のあり方を検討するため、教員研修、学習支援を行うとともに、他機関の教育活動への参加を通して、教育現場とのつながりを保つことに努めた。本年度の実施内容は下記のとおり。

　

（2）海洋教育普及のための情報整備

　海洋教育普及推進のために、日本海洋学会との共同による副読本の作成、情報交換を促進するための“海まな”サイトの開設、現場の海洋教育実施者のインタビュー公開および海洋教育に利用できるフリー素材の提供を行った。