ホーム縁端から階段へ誘導する分岐点のブロック配列を点状ブロック2列とすることについて、線状ブロックを用いた旧配列と点状ブロック2列の新配列の両方を、線路平行方向および線路直交方向の2方向で体験してもらい、新配列とした理由を簡潔に説明した後に、新配列を支持できるか否か尋ねたところ、以下の結果が得られた。

　

　

　支持の理由は、概ね4つに分類された。（　）内は支持すると答えた16人のうち何人がその回答をしたかを示す（自由に発言してもらった中から抽出したので複数回等の場合もある）。

　

　一方、支持しない2人の理由は、ホーム縁端を線路と平行に移動してきたときに、直交する線状ブロックに気づかないというものであった。

　

　上記の支持しない理由を具体的な行動で示すものとして、課題1において、線路平行方向に移動しているときに、縁端から階段へ誘導する分岐点に気づかない例が少なからず観察されたことが挙げられる。この行動が観察されたのは11人であったが、このうち新たな敷設方法を支持しないと答えた人は2人であった。残りの9人のうち5人が新たな敷設方法を支持し、4人はこれまでの経験の中で当該部分を使用しておらず、回答しかねるという結果であった。

　なお、課題1で階段から縁端のブロックに進入した場合、ブロックを踏み越えて転落方向に進む人はいなかった。このとき、線状ブロックを使って縁端部に進入した人は16人で、線状ブロックを使わずにブロックのない部分を歩いて縁端部に進入した人は5人であった。16人については新たな敷設方法の効果が、5人については縁端部の混合ブロックの効果があったと考えられる。

　

　上記の各結果から、以下の結論を得た。

　ホーム縁端から階段へ誘導する分岐点のブロック配列を点状ブロック2列とする新たな敷設方法は、概ね支持された。

　

　ホーム縁端の混合ブロックと構造物がぶつかる場所における事前警告の可能性について、敷設例を体験してもらい、その有効性を尋ねたところ、以下の結果が得られた。

　

　

　約半数が支持する結果を得たが、個別の発言内容を見ると、積極的に支持したのは2人であり、むしろ、それほど支持されていないと判断すべきであると考えられる。

　今回の敷設例では、「構造物の手前60cmには内方線がなくなるので、この部分で内外方がわからなくなる可能性」を指摘する人が4人、「60cmという距離では先に白杖で気づくことや足で気づいたとしても構造物に衝突することなどの距離不足」を指摘する人が5人いるなど、解決すべき問題が少なくなかった。

　委員会で議論され決定されたブロック敷設方法は、今回の最終確認試験の範囲において概ね有効であることが確認された。

　

　本実験では、駅ホーム上を全盲の視覚障害者が移動する状況を想定しており、今回の結果はその範囲に適用されるものである。また、今回、多くの視覚障害者に支持されたブロックやその敷設方法も、移動中に極度の思い込みをしているような状況では、期待される効果を十分に発揮できないことも考えられる。しかしながら、駅ホームからの転落事故の中でも、ブロックの検知失敗、ホームの内外方の誤認、歩行方向の失認などを要因とするものに対しては、一定の効果が期待できるであろう。なお、次節に示すような課題も残されていることから、今後も引き続きブロック敷設方法に関わる研究を進める必要があると考えられる。

　本研究で検討されたブロックおよびブロック敷設方法の基本ルールは最終確認試験をもって確定され、実際に駅ホームにブロックを敷設できることになったが、一部の駅ホームに実用する場合、以下の内容について検討し明確化することも必要である。

　現在のガイドラインでは、ホーム縁端を警告するブロックの敷設領域の上限値は決まっていない。

　狭小幅の島式ホームにおいて両側のホーム縁端に混合ブロックを敷設する場合に必要とされる両ブロックの間隔は決まっていない。