鉄道駅のプラットホーム（以下、ホーム）の縁端から80cm以上離れた場所に幅30cmもくしは40cmの点状ブロックを連続して敷設することが「公共交通機関旅客施設の移動円滑化整備ガイドライン」¹⁾において基本的敷設方法として示されている。この点状ブロックはその場所がホーム縁端に近いことを示しているものの、ホームの内外方（どちら側が線路側であり、どちら側がホームの内側であるか）に関する情報は示していない。しかし、例えば視覚障害者がホーム上で方向を失認した後にホーム縁端の点状ブロックに達した場合など、ホームの内外方（以下、ホーム内外方）に関する情報が重要となる場面は少なくない。このような場面において視覚障害者がホーム内外方を知るための手段は、例えば、白杖でホーム縁端を確認したり、ホーム上の各種の環境音を手掛かりにするなどである。しかし、音源定位の誤りが原因でホームから転落した事例^2-4)は少なからずみられ、またこれらの事例をよく調べるとホーム縁端を白杖で確認するという行為が必ずしも確実な方法ではないこともわかる。そこで、このような現状を改善するために、ホーム内外方の情報を有するブロックをホーム縁端部に敷設することが望まれる。

　このような「ホーム内外方の情報を有するブロック」を実現するための具体的方策として、点状ブロックの内側に線状突起を付加するという案が平成12年度の検討において提案された⁵⁾。その論拠は概ね以下のようなものであった。

　

　これを受けて、本検討は線状突起を付加した点状ブロック（以下、混合ブロック）の実現可能性を検証することを目的とした。この目的のもとに、付加する線状突起の本数や、付加する線状突起と点状突起との間隔が異なる数種類の混合ブロックを数種類試作し、それらを用いて内外方のわかりやすさと誤認の起こりにくさの両面から混合ブロックの有効性を検証し、また、混合ブロックの最適形状を特定した。本章ではその検討について報告する。

　なお、他章においては、付加する線状突起に「内方線」という名称を用いた。しかし、以下の検討においては、付加する線状突起を点状突起より内側に位置させることが適当か否かについても検討を行ったため、「内方線」という語は用いず、代わりに「識別線」という名称を用いることにする。

　

　試作に先立ち、混合ブロックが満たすべき要件を、ブロックの区別のしやすさ、既存ルールとの整合性、普及のさせやすさの3つの観点で整理した。

　

　万一、混合ブロックを他のブロックと誤認してしまうと、ホーム縁端の近くにいることを認識できない恐れがある。また、万一、識別線のついている側を誤認してしまうと、ホーム内外方を逆に認識してしまう恐れがある。そのため、ブロック種別と内外方の両面で、弁別のしやすさが十分であることが混合ブロックの必須条件であると考えた。

　なお、平成12年度の検討結果⁵⁾から、利用者がブロックを踏んだ瞬間に点状ブロックと線状ブロックを区別することは難しいが、立ち止まって白杖や足で探索すれば、利用者はブロック種別の区別が出来ることが明らかになった。そこで、本検討においても、立ち止まって探る状況を前提にすることとした。

　ブロック種別と内外方のわかりやすさを確保するためには、識別線の本数および間隔（識別線と点状突起との間隔、および、識別線どうしの間隔）が特に重要であると考えられるため、識別線の本数と間隔を異ならせたブロックを数種類試作することにした。

　同様に、ブロック種別と内外方の区別のしやすさを確保するためには、識別線の形状も重要であると考えられる。これについては、JIS T 9251規格⁶⁾で規定された線状ブロックの線状突起が必要条件を満たしていると考えられるため、これに準拠することにした。

　

　混合ブロックが全国に普及する過渡期において、混合ブロックの既設駅と未設駅が混在することは避けられず、また、混合ブロックを知らない利用者が存在することも避けられない。このような事態においても利用者が混乱することなくブロックを使用できるために、混合ブロックは、敷設と形状の両面において、既存ルールと整合がとれたものである必要がある。

　現行のガイドライン¹⁾で基本的敷設方法として示されている敷設ルールは、ホーム縁端から80cm以上離れた場所に幅30cmもくしは40cmの点状ブロックを連続して敷設することである。したがって、混合ブロックについても、ホーム縁端からの距離を80cm以上に確保することが必要であり、また、点状突起部分の幅が30cm以上であることが必要と考えた。

　点状ブロックの突起の形状や配列はJIS T 9251規格⁶⁾によって規定されるため、混合ブロックについても、点状突起の形状と配列は同規格に準拠する必要があると考えた。

　

　島式ホームにおいて両側の縁端にブロックを敷設するためには、ブロックを跨がないために必要な幅を30cmとすると、ブロック幅が30cmの場合で最低250cm、ブロック幅が40cmの場合で最低270cmのホーム幅が必要であり（図3.1)、ブロック幅が更に広くなると更に広いホーム幅が必要となる。ホームの幅がこの必要幅に満たない場合にはブロックを敷設すること自体が不可能となってしまう。しかし、利用者の安全性確保の観点では、むしろ、幅の狭いホームにおいてこそ混合ブロックの必要性が高い。そのため、ホーム幅が狭い場合においてもブロックが敷設できるために、混合ブロックの幅が広くなり過ぎないように留意することとした。

　

　

　

　視覚障害者誘導用ブロックは既に全国に広く普及しており、首都圏においてはほぼ100％の駅で敷設されている。そのため、ホーム縁端部に点状ブロックが既設の場合には、その点状ブロックを活かしたまま識別線のみを後付けすることが可能であると、混合ブロックの普及を促進する上で有利である。

　追加敷設に際しては、例えば図3.2に示したような部品を添付することが考えられるが、識別線の両側の余白部分を等しくしておくと、施工時に部品の向きを誤ることを未然に防ぐことができる。そのため、試作するブロックではこの点を考慮した。

　

　視覚障害者による評価・選定実験（3.3）を行う前提で上記の要件を検討した結果、混合ブロックのプロトタイプとして5種類のブロックを考案した。要点は以下の通りである（表3.1）。

　

　

　以上の点を踏まえて試作した混合ブロックの設計図を図3.3〜図3.7に示す。