日本財団 図書館


おわりに
 本調査研究は、GMDSS体制の対象外となる小型船舶(非GMDSS船)について、緊急時何らかの有効な連絡手段を確保することにより、当該小型船舶の遭難者救助の迅速化に資することを目的として開始した。
 先ず、小型船舶の海難の実態を分析し、また小型船舶の運航者に対するアンケート調査により通信手段に関するユーザーのニーズを把握して、実施した調査研究の結果が、これまで記してきたとおり海上用PLBの開発、既存の海上通信システムの活性化、携帯電話の利用等である。
 海難救助において恐ろしいのは時間の経過である。機関故障、舵故障、推進器障害、燃料欠乏、バッテリー上がり等発生そのものは必ずしも直接生命の危険に関わるものではない海難であっても、時間の経過により危険は増大し、救助は段々と困難なものとなる。従って、有効な連絡手段の確保は海難救助において最も重要な事項であるといえる。
 本調査研究の成果が生かされ、非GMDSS船の遭難者救助の迅速化に資することを念願する。
 なお、本調査研究の実施に当っては、委員をはじめ関係官庁及び各方面の関係の方々に格別のご指導ご協力を賜った。ここに深く謝意を表する次第である。
 
平成14年3月
社団法人 日本海難防止協会








日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION