奈良町の歴史的資産価値が見直され、街並みの整備事業が進むのと平行して、店舗が増えだした。また、古くからの店舗を改装したり、品揃えを増やしたりするものもでてきた。こうした店舗はまちの活気であるとともに、店舗の創造志向的な活動は奈良町への観光者の目を楽しませている。コミュニティを基盤とし、行政による街並み保存事業によって整備されたまちの環境の上に登場してきたこれらの店舗は、他の観光地の店舗とは相違点があるのだろうか。この奈良町の店舗の特徴を明らかにするために、店舗の経営者に対する独自の意識調査を行った^*13。この調査結果の要点は以下のとおりになる。

・業種(表2)

　1980年以前に開業した店舗では食品関係等が多いのに対して、1980年以降では芸術・装飾品・雑貨等の販売や飲食業が多い。

　芸術品・装飾品・雑貨を扱う業種や飲食業がふえていることがうかがわれるが、それを観光土産物と考える意識は低いことがわかる。質問では観光土産物を定義したわけではないが、回答者は観光土産物をおそらく駅周辺で売られている菓子箱型のものや奈良の風物をモチーフにした記念品のような類のものと考えている。

・立地の理由(表3)

　「先代から受け継いだ土地もしくは建物」であるからという回答が約7割を占めた。「奈良町の雰囲気が商売にあっているから」とする回答が、1980年以降に開業した店舗では50%、1980年以前では10%とやや開きが見られた。

・増加した観光客への対応(表4)

　「観光客の好みに切り替え」とする回答は全体の約7%にすぎず、「多少は観光客を考慮する」が6割以上を占める。また、1980年以前に開業した店舗では「まったく関係なし」という回答が多い。

・観光客の好みに切り替えない理由(表5)

　※表4で「多少は観光客を考慮」と「まったく関係なし」と回答した人のみ対象

　1980年代以降に開業した店舗は「自分の好みを大切にしたい」という意識が強いことがうかがわれる。1980年代以前に開業した店舗についてはもともとが観光客相手の業種ではないので、まちの変化に対応しきれないものも多い。

　以上の調査結果から、次の2点を指摘できる。

　奈良町に立地した理由は、先代からの土地や建物を受け継いだからとする回答が7割を占めた。この7割には、伝統的な町内会組織や継承されてきた地域文化が残っている。店舗は奈良町に残して住居を新興住宅地に構えている職住分離型の世帯もあるが、ルーツである奈良町の記憶は引き継がれていると考えてよい。親の代は奈良町に、子どもの代は奈良町を離れ郊外の住宅に住んでいても、奈良町にもどってくればそこは幼少を過ごした社会が今もあり、昔からの馴染みの顔ぶれが揃っている。

　他方で、1980年代以降に開業した店舗では、奈良町の雰囲気が商売にあっているからとする回答が半数あり、古くに開業した店舗との意識の差がうかがわれる。まったく奈良町とは無縁の出身であって、奈良町の歴史や文化、趣にひかれて店舗を構えた外来者もいる。また、親の代が土地、建物を持っていて、子の代がUターンで奈良町にもどり商売をはじめたという例もある。「歴史的ストック」を基礎として、現代的に創造するという作業は、こうした外来者の触発によって広がっていった。

　先住者と外来者という2者が時間の経過とともに融和することによって、都市型のコミュニティが形成されてきた。そこには「共同生活の暗黙のルール」が創出され、「洗練、あか抜け」した「共同生活の運営、人びとの行動振舞い」がある^*14。

　増加している観光客にどのように対応しているかという質問に対し、観光客の好みに切り替えたとする回答は1割もなかった。観光客の好みに全面的に切り替えない理由は、自分の好みを大切にしたいという回答が7割と、もっとも多かった。

　奈良町の店舗では、売買競争というよりは、独自の感覚を表現することによる自己満足感に比重が高めにおかれる傾向があるといえる。近年雑貨を販売する店舗が増えたが、奈良の伝統的地場産業とは無縁のものも多い。奈良町にちなんだ商品を売るより、売り方において奈良町へのこだわりを演出するという方法が多く見られる。

　

　前節の調査結果とヒアリング調査およびこれまでの考察より、奈良町の新しい店舗の特徴は以下のとおりである。

・個人経営が多い

　小規模の個人経営が多く、ほとんどの店が家族従業員もしくは1〜2人の店員を雇用しているだけである。

・従来型の観光土産物を置かない。

　観光客が増えても、観光客相手の商売ではないので、駅周辺の土産物店で販売されているような土産物はおかないという意識がうかがわれる。

・奈良町という地域環境において、独自性を表現しようとする創造志向型のスタイル

　独自の創作的な工夫と街並みや町家が持つ特性とを活かした販売方法がとられている。商品は必ずしも奈良に関するものとは限らず、奈良町でどのように販売されるかに力点がおかれる。例えば喫茶の場合、コーヒー、紅茶、ケーキ自体は奈良にちなんだものではないが、奈良町という歴史的背景をもつ空間でこだわりの味を味わうということに意義がある。

・周囲の環境との調和

　他店舗と同じ商品をいかに差別化して売上を伸ばすかといった激しい競争を勝ち抜くという姿勢というよりは、それぞれの商品を独自の創造性を発揮しながら経営を楽しむともいえそうな志向の店舗が多い。かといって、集積内の他所の商品にはまったく関心がないわけではなく、雑貨や飲食といった同業種間での競争が展開される。看板の方法など特に取り決めはないが、街並みとの調和を心掛け、暗黙ルールに従って特に奇抜なものはない。

　近年、まちの歴史的建築物を活かした観光化の例は、全国各地に見られるようになった。いずれの場合も、中心となる建築物の価値が認められ保存することが決定しても、それを誰が主体となってどのように観光地化を進めるのかが問題となる。このとき、まちづくり会社という方法をとってシンボル的建築物を商業施設として積極的に利用し、これを中心に面として拡大して成功したのが滋賀県長浜市の黒壁である。

　奈良町の場合、建物を積極的に活用しながら保存しようという考えは黒壁と同じであるが、まちづくり会社のように全体を管理・運営する機能を担う主体は存在しない。自然発生的に集まった店舗によって構成される商業集積であり、黒壁ほどの外観の統一感は奈良町の集積にはなく、店舗は散在している。明文化された契約や規則があるわけでもない。しかし、まちにおけるルールがまったくないわけではない。それは、コミュニティを基礎とした暗黙のルールであり、具体的には前述のような店舗の特徴として現れるものである。石原武政氏は、まちの小売業において「共同事業を行う組織が仲間を自由に選べるとき、それを仲間型の組織とよび、仲間が選べず、与えられたメンバーでやっていくしかないような場合に所縁(ゆかり)型の組織」^*15とよんでいる。所縁型組織においては、主体を管理しようとするよりは、「多くの主体の自由な判断に基づく競争こそが、地域商業の柔軟な環境適応を可能にし、活力を与えることになる」^*16はずである。しかし、この時、管理が必要でないというわけではない。石原氏は、所縁型組織がショッピングセンターのような固い管理を目指すことは期待できないとし、これに対して管理者が決めるのではないボトムアップ型の「やわらかい管理」を提唱する^*17。

　奈良町の集積は所縁型組織であり、コミュニティが成立することによって、まちに適応した「やわらかい管理」が自発的になされてきた。したがって奈良町の商業集積では、各店舗が独自性を発揮しながらも暗黙のルールに沿って競争を展開することによって、集積としての緩やかな統制が保たれている。

　奈良町のまちづくり事業により、奈良町の地域社会は都市型のコミュニティヘと発展してきた。この事業の影響については、次の三点をあげることができる。

・奈良町の活性化

　もし奈良町で街並み保存活動が行われなければ、町家のような歴史的遺産のほとんどが失われ、マンションや駐車場に変わっていただろう。こうした歴史的遺産は経済価値で換算できないが、地域のアメニティとしての意義は大きい。また、観光者の増加とともにしもた屋になっていた店舗がリニューアルしてオープンするなど、店舗が増えたことで地域に経済効果が現れてきたのも事実である。

・旧来からの観光地「奈良」への影響

　奈良観光といえばまず連想されるのが神社仏閣めぐりであり、観光者は奈良に現代文化を求めてこなかったし、また、求められても応えることもできなかった。奈良町の活動は現代文化を広く呈示していこうとする第一歩であり、奈良観光にも新たな一面をもたらした。

・新しい文化活動の広がり

　街並み保存からはじまった奈良町の創造志向型のまちづくり活動は、奈良町以外の地域へと広がりを見せている。奈良町ではギャラリーの機能を備えた町家がいくつか完成し、大阪や関西圏外からも展示会の開催の希望がよせられるようになった。

　また、非営利組織の奈良まちづくりセンターは、橿原市、大宇陀町などの他の歴史的街並みを有する地域の非営利組織と情報交換しながら街並みの保全をすすめたり、リレーイベントを開催したりしている。奈良町のまちづくり活動が発端となり、奈良県下でまちづくりのネットワークが構築されてきた。

　さらに、ならまち振興財団は奈良町で奈良県下の大学の合同大学祭を開催し、大学間交流の機会を創出してきた。

　奈良町では街並みを保存してそれを観光化に利用するという従来の枠組みを超えて、より幅広い文化的な活動が推進されてきた。奈良町のもつポテンシャルを十分に生かそうとする活動が奈良の現代文化の土壌を作り、奈良観光に寄与する結果へとつながっている。

　

　衰退していたまちに観光者が訪れるようになったということは、地域の魅力を復興させることに成功したことであり、まちが活性化されていると考えてよいだろう。しかし、観光者が増えることによって、地域社会は新たな課題を抱えることになる。

　まず、観光者のコントロールの問題である。一般にどこの観光地でもよく問題となるのが観光者のマナーの問題、特にトイレとゴミである。トイレについては、公営の見学施設内のものや民間の提供するものが散在することから案内表示を充実させることで解決できるが、ゴミ処理の問題は困難である。奈良町には商業者だけではなく、一般の住居が多いうえに道幅が狭いこと、景観に考慮しなければならないことなどから、ゴミ箱の設置と管理が困難である。心無い観光者のタバコのぽい捨てや空き缶の放置等が問題となっている。今後さらに、観光者の増加による騒音や混雑、夜間の往来など、特に住民への迷惑行為が問題となっていくだろう。こうなると、観光者に対してマナー向上を呼びかけるだけでは対応しきれないことから、観光者を量的と質的の両面でコントロールしていかなければならない。

　量的コントロールとして、地域の適性収容力を見極めて、観光者数を管理していくことが必要となる。当然のこととして居住者が多い地域では夜間の通行量が抑えられなければならないが、昼間であっても奈良町の持つ歴史・文化や住民の生活に大きな影響をもたらす程の通行量はコントロールされなければならない。観光者が地域の適性収容力を超えれば、地域のあらたな変容は免れない。マス・ツーリズムの弊害がおこれば高齢化が進んでいる奈良町にとって影響は大きく、住環境を重視する奈良市のならまち賑わい構想から逸脱した状況を招きかねない。

　質的コントロールを考える際に特に問題としてあげられるのが、団体の観光者である。団体の中には、旅程に奈良町が組み込まれているからやってきたという、主体性の欠如した観光者が多く含まれており、こうした観光態度は、受け入れ側や他の観光者にとって気持ちのよいものではない。また、狭いまちなかでは、団体行動そのものがどうしても個人に対して威圧的に映る。したがって、団体での来訪者には、自由行動あるいは興味対象が似通った小グループでの散策行動が望まれる。

　第二に、新規参入者への対応である。観光化と同時に地域にそぐわないような店舗の参入や開発が行われる可能性が出てくる。市の景観条例には罰則はなく完全な規制はできないことから、この問題解決には最終的に住民組織が中心となって動かざるを得ない。今後は地域にそぐわないような俗化した店舗が進出してくる可能性もあり、こうした問題では行政に頼ることはできず、地域を中心とした組織で対処していかなければならない。

　第三に、地域の魅力のアップである。奈良市による奈良町の整備事業は、財政難を理由に遅れがちになっていたが、近年には計画変更とともに終結することになるだろう。これでハード面での観光地形成は一旦終了したことになるが、コミュニティによる創作的な活動は発展させていかなければならない。奈良市には、ならまち振興財団を通じて、ソフト面での支援を今後も継続させ、コミュニティ内の各組織との連携を図っていくことが望まれる。

　奈良町観光に関わる主な課題を三点あげたが、これに取り組むにはコミュニティがこれまで以上に機能していくことが必要とされる。奈良町では、様々な組織が活動していることはすでに述べたが、個別の活動がまだ総合化されておらず、各組織単位でこれらの課題に取り組むのは難しい。特に、町内会は伝統的な形態を留めているので、小さい単位となっている。「やわらかい管理」を維持しながらも、コミュニティ内で総合的な役割を果たせる組織を結成していくことが重要になってくるだろう。

　まちづくり活動には、福祉や教育、産業、観光等さまざまな側面からのアプローチがあるが、いずれにせよ、そのまちの再発見・再認識からのまちの文化の創造であり、その成果はまちの住民にとって豊かさであり、アメニティである。奈良町のまちづくりの場合、この豊かさやアメニティが、来訪者にとっての観光対象となった。その苗床となったのが、洗練された都市型のコミュニティである。

　奈良町の観光化は長い年月や多くの労力を必要としたが、コミュニティにおけるまちづくり活動が続く限り、観光地としてゆるやかな発展を遂げていくだろう。観光地としての発展とは何か。年間入り込み客数7万人という数字は観光地としては決して驚くべき数字ではないが、奈良町という観光地が問題とするのは単純な入り込み客数という数字ではなく、どのような人が訪れ、双方ともに満足がいく交流がどれだけあったかである。奈良町の観光地としての発展とは、単純に入り込み客数で評価されるべきものではない。

　調査の実施にあたってこころよく協力いただいた奈良町の店舗の経営者の方々、資料を提供いただいた(財)ならまち振興財団、あらゆる面で支援してくださった(社)奈良まちづくりセンター関係者に感謝の意を表したい。