このため、JODCの活動をサポートし補間するため、日本財団の援助のもとで、(財)日本水路協会の中に、1997年に海洋情報研究センター(MIRC: Marne Information Research Center)が設立されるに至った1)2)。ここでは、海洋データベースの利用の拡大を図るために、その現状と問題点を概説する。そうして、新設されたMIRCの対応と、その一般へのサービスについて紹介しておきたい。
2 海洋データの収集とデータレスキュー
海洋データセットの価値は、もちろんいかに多くのデータ・情報を集め得るかにかかっている。IODEにおいても、その中に世界海洋データ発掘救済プロジェクト(GODAR: Global Ocean Data Archaeology and Rescue Project)を走らせており、通常の収集活動に加えて、埋もれたデータの発掘作業を行ってきている。その問題に積極的に取り組んでいるのが米国のNODC(単にNODCというと、米国のNODCを指すのが通例)であるが、冷戦の終結と共にロシアを初めとする各国の海軍関係の観測データがオープンになり、南太平洋やインド洋・南極環海等の従来のデータ空白域を中心に救済作業が進行中である。また、NODCは、この作業の一環として、ロシア等で過去の観測データの磁気化作業等に資金援助を行っている。
わが国は気象庁、海上保安庁水路部、水産庁並びに地方水産試験研究機関のような現業官庁を有しており、世界で唯一といって良いほど、定期観測網が整備されている。従って、世界で有数の海洋データ輸出国であり、IODEの模範的な構成国である。しかし、現実には眠っているデータの数も決して少なくない。特にMIRCの設立当時、都道府県水産試験研究機関のデータベース化は、品質管理等の問題があって遅れていた。MIRCでは、独自に開発した品質管理ソフトウェアを利用して、基礎的な品質管理を施して、少なくとも1993年までのデータをJODCのデータベースに加えた。これによってJODC保有の各層系(各層観測・CTD観測等)データの数をほぼ倍増することが出来た。図1に1998年末までに収集されていたデータ数を期間別、観測年別に示す。図2はMIRCのこのデータ救済作業が終了した時(1999年末)の状態である。また、これはわが国だけの問題ではないが、大学・研究機関からのデータ収集は非常に遅れており、各方面の協力が望まれる所である。
IODEで集められるべきデータは、水温・塩分・流れ等の物理データのみではなく、プランクトン等生物データ、汚染・化学データ等多岐にわたっており、WOD98でも水温・塩分の他、溶存酸素、栄養塩(燐酸塩・珪酸塩・硝酸塩・亜硝酸塩)、pH、クロロフィル、アルカリ度等が扱われている。
