ゼロオプションは、何ら対策を講じなかった場合であり、4章のCO2排出量の将来予測及び表7.1-4に示した結果に相当するものである。
対策1は、高船齢船の早期代替を促進し、輸送エネルギー効率の改善が図られた新造船を導入することによりCO2の削減を図ろうとするものである(本章(1)1]参照)。
対策2は、短期的に導入可能な削減技術(例えばPBCFなどの推進器改良技術)を全船舶(既存船についてもレトロフィットを行う)に適用した場合である。本試算においては、これらの技術による燃料消費量の削減割合を5%と仮定している(本章(2)2]参照)。
対策3は、減速航行を行った場合であり、本試算においてはコンテナ船20%、タンカー及びバルカーは10%の減速を行うと仮定している(本章(1)5]参照)。
対策4は、ほぼ10年後に導入が想定される削減技術(燃料転換、マイクロバブルなど)を新造船に対してのみ適用した場合であり、本試算においては、これらの技術による燃料消費量の削減割合を15%と仮定している(本章(2)1]参照)。
表7.2-1 外航船舶の運航に伴うCO2排出量に関する将来予測結果(1997年に対する2020年での増加率)
［upper case(伸び率、タンカー：2.3%相当、バルカー：1.8%相当、コンテナ：6.0%相当)］
