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図表2 地域通貨を定着させる5つの要件とその関係

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逆に、信頼性や価値観の共有性は継続性から生まれ、これらの間に相互依存関係がある。信頼性は継続性や共有性が支えている。信頼は継続する中から生まれ、参加者が価値観を共有する中でそれはより強固になるからである。

 

<注>

1)例えば、「さわやか福祉財団」の「ふれあい切符」などである。これらを含めてエコマネーとすることもある。

2)地域通貨は環境と福祉など異種の価値を交換できるため、応用の範囲が広いのに対し、時間預託制度は、対象を介護支援を中心としたボランティア活動などに限定しているためである。

3)例えば、滋賀県草津市は「おうみ」、北海道栗山町は栗山とクリーンの掛け合わせで「クリン」、島根県松江市は出雲地方の方言の語尾をとって「ダガー」、千葉市は千葉県特産のピーナツを略して「ピー」といった具合である。

4)ただ、日本のエコマネーにも様々な型があり、タイムドルなどタイムマネーに近い制度もある。少数派のため、ここでは比較の対象から省いた。タイムマネーは、例えば愛媛県関前村の「だんだん」などである。サービスを一律に30分1点と計算している。

5)レスター大学コリン・ウィリアムズ氏らの調査。『日経地域情報』No324、日本経済新聞社、1999年8月。

6)『21世紀の経済システム展望』石見尚・森田邦彦訳、日本経済評論社、1999年。

 

〈参考文献〉

☆『エコマネー』加藤敏春、日本経済評論社、1998年

http://www.ecomoney.net/

http://www.gmlets.u-net.com/

 

プロフィール

井上 繁(いのうえ・しげる)

日本経済新聞社論説委員

 

1941年7月 東京都生まれ

1964年3月 早稲田大学第一政治経済学部卒業

1964年4月 日本経済新聞社入社 東京本社編集局地方部次長、編集委員などを経て、

1989年3月 論説委員

専門はまちづくり、都市経営、地域政策

 

主著

『市民主導の都市創造―パートナーシップ型の住民参加を考える』同友館

『都市づくりの発想―世界に見るカルチャー・シティ』丸善

『変容する日本の都市―都市経営ソフト論』同友館

『まちづくり条例』ぎょうせい

『個性派地域づくり』同友館

『地域づくり診断―活性化を先進地に学ぶ』同友館

 

 

 

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